# 東映（9605） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9605/filing/2026-h1
提出日: 2026-11-13
対象期間: 2026-04-01 〜 2027-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/9605
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100ZG0S.pdf

## 要点

当中間連結会計期間（2026年4月1日〜2026年9月30日）の業績は、売上高が前年同期比で減収、経常利益および親会社株主に帰属する中間純利益も減益となりました。あわせて、事業内容・重要なリスクの前期からの重要な変更はありません。

## 事業

当社グループは映像関連事業を核とし、映画・ドラマ・催事・観光不動産・建築内装の各領域で事業を展開しています。中間期間の財務指標としては、売上高は約904億円、経常利益は約206億円、親会社株主に帰属する中間純利益は約81億円となり、セグメント別には映像関連事業が堅調に推移した一方で興行関連・催事関連・観光不動産・建築内装の各セグメントで変動が生じています。2025年4月1日から2026年9月30日までの中間連結期間における現金及び現金同等物は約1,118億円、純資産は約4,102億円となっています。なお、事業の内容に重要な変更はなく、主要な関係会社の異動はありません。

## 数字

- 設備投資: 36億円
- フリーキャッシュフロー: 115億円

## セグメント

- 映像関連 / 売上高 0百万円 / 営業利益 0百万円
- 興行関連 / 売上高 0百万円 / 営業利益 0百万円
- 催事関連 / 売上高 0百万円 / 営業利益 0百万円
- 観光不動産事業 / 売上高 0百万円 / 営業利益 0百万円
- 建築内装事業 / 売上高 0百万円 / 営業利益 0百万円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。
- 設備の状況: 拠点、帳簿価額、敷地面積。

## 前回からの変化

### 資本配分

提出書類（2026-11-13提出）に基づき、配当（中間・期末）の記載更新と、有利子負債残高の記載更新を行うとともに、当中間期の設備投資内訳（有形・無形・投資有価証券取得）を新規エントリとして追加する。

- + 設備投資内訳と投資有価証券

## 会社自身の言葉

### 中間配当（取締役会決議）

- 「2026年11月13日 取締役会普通株式 配当金総額 390 百万円、1株当たり 6円（基準日 2026年9月30日/効力発生日 2026年12月1日）」 — 2026年11月13日開催の取締役会で決議した中間配当の総額・1株当たり額と基準日/効力発生日の情報

### 設備投資・投資活動（取得支出等）

- 「有形固定資産の取得による支出: 2,808 百万円
無形固定資産の取得による支出: 327 百万円
投資有価証券の取得による支出: 469 百万円
設備投資総額 (円換算): 3,604,000,000円」 — 有形固定資産・無形固定資産・投資有価証券の取得による支出、ならびに設備投資総額の記載

### 資金調達・財務状況（負債等の概況）

- 「短期借入金 4,882 百万円
長期借入金 14,645 百万円
その他の負債等あり（負債合計 114,496 百万円、株主資本合計 235,029 百万円 等）」 — 短期借入金・長期借入金の金額、負債合計や株主資本合計等を含む財務状況の記載

### 外部環境・将来見通し（リスクとマクロ要因）

- 「中東情勢、金融資本市場の変動等が影響を及ぼす可能性がある。将来の状況変化に応じた対応を検討。」 — 中東情勢や金融資本市場の変動等が影響し得る可能性、および状況変化に応じた対応検討の記載
- 「文中の将来見通しとして、日本経済は緩やかな回復基調、物価上昇が個人消費に影響を及ぼす可能性、という記述あり。」 — 日本経済は緩やかな回復基調である一方、物価上昇が個人消費に影響し得る旨の将来見通しの記載