# 東映（9605） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9605/disclosure/20260514535436
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/9605

## 何が変わったか

2026年3月期の実績を公表し、2027年3月期の連結通期予想を示した。2027年3月期は売上高が増える一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は前期実績を下回る見通し。

## 会社が挙げた理由

会社は、主幹事業である映像関連事業について、劇場用映画がヒットするかどうかの予測が難しく、その好不調が映像関連事業全般に影響すると説明している。そのうえで、営業努力、業界各社との連携、収益力を見極めた企画の選定、不動産賃貸業における賃貸資産の有効活用により収益の安定化を図るとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":189000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":28700,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":33400,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":12600,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":202.23,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高185,333百万円、営業利益36,096百万円、経常利益43,543百万円、親会社株主に帰属する当期純利益23,320百万円、１株当たり当期純利益374.29円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 解体撤去費用249百万円、投資有価証券評価損96百万円、減損損失95百万円、固定資産除却損62百万円、特別損失合計504百万円
- 配当予想の修正: 2027年３月期予想は中間6.00円、期末6.00円、年間12.00円。配当予想の修正方向についての記載はない。
- 連結・個別の別: 連結／個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2027年３月期の連結業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「通期予想の「売上高 189,000（2.0％）」「営業利益 28,700（△20.5％）」「経常利益 33,400（△23.3％）」「親会社株主に帰属する当期純利益 12,600（△46.0％）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2027年3月期予想の前期比は、売上高が2.0％増、営業利益が20.5％減、経常利益が23.3％減、親会社株主に帰属する当期純利益が46.0％減」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高 189,000 2.0」「営業利益 28,700 △20.5」「経常利益 33,400 △23.3」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「決算短信〔日本基準〕（連結）」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益 12,600 △46.0」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「「売上高 189,000 2.0」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2027年3月期予想の「親会社株主に帰属する当期純利益 12,600 △46.0」および2026年3月期実績「23,320」」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「2027年3月期予想には各科目の予想値が示されているが、「据え置き」とする記載はない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「解体撤去費用249」「投資有価証券評価損96」「減損損失95」「固定資産除却損62」「特別損失合計504」（単位：百万円）」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「主幹事業である映像関連事業におきましては、その中核を成す劇場用映画がヒットするか否かの予測が困難」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「主幹事業である映像関連事業」「その中核を成す劇場用映画」「不動産賃貸業」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因1つ（原文: 「「劇場用映画がヒットするか否かの予測が困難であり、その好不調が…広く影響を及ぼす」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「今後の見通しでは要因の説明はあるが、要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「劇場用映画がヒットするか否かの予測が困難」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「収益の安定化が命題となっております」「予測が困難」といった定性的な説明」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「今後の見通しでは予測困難性と対応策を記載しているが、継続期間の明示はない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「映像関連事業」「営業努力」「企画の選定」「安定した収益確保に努めて参ります」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「今後の見通しは「営業努力」「企画の選定」「賃貸資産の有効活用」に言及しているが、上振れ分の使途は記載していない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「2025年７月27日に当社最後の直営館である『丸の内ＴＯＥＩ』（２スクリーン）が閉館しました」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2026年５月15日」および対象期間「2026年４月１日～2027年３月31日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「2027年３月期の連結業績予想」の通期予想のみが示され、「前回予想の公表日」の記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益126億円を見込んでおります」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）