# 東映（9605）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9605
English name: TOEI COMPANY,LTD.
業種: 情報通信・サービスその他

## 事業の概要

東映グループは、映像を核としたエンターテインメント事業を中心に、映画・ドラマ・アニメ等の制作・配給、コンテンツ権利の許諾・配信、教育映像の製作配給等を含む複数の事業を展開しています。当社と子会社32社および関連会社4社の計37社で構成され、映像関連事業を核に、興行関連事業・催事関連事業・観光不動産事業・建築内装事業などを展開しています。沿革上は、東映グループとしての長期戦略のもと、国内外でのコンテンツ創出・マルチユース展開・IP活用・グローバル展開を推進しています。

## 提出書類

- [2026-06-24 有価証券報告書](https://komori.app/company/9605/filing/2025-fy)
- [2025-11-14 半期報告書](https://komori.app/company/9605/filing/2025-h1)
- [2024-11-14 半期報告書](https://komori.app/company/9605/filing/2024-h1)
- [2024-02-14 四半期報告書](https://komori.app/company/9605/filing/2023-q3)

## 適時開示

- [2026-08-10 配当方針の変更に関するお知らせ](https://komori.app/company/9605/disclosure/20260810516483) — 配当方針に、単体配当性向を30％を目途とする定量的な基準を追加した。2027年3月期から適用するが、同年度の中間・期末配当予想は現時点で変更しない。
- [2026-08-10 2027年３月期第１四半期決算説明資料](https://komori.app/company/9605/disclosure/20260810516459) — 2027年3月期第1四半期は、映像関連事業などの増収により売上高と営業利益・経常利益が前年同期を上回った一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。また、配当方針の変更と映像本部の組織改編を公表した。
- [2026-08-10 2027年３月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕〈連結〉](https://komori.app/company/9605/disclosure/20260806512718) — 第1四半期は、売上高が前年同期比0.6％増、営業利益が9.9％増となった一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は0.8％減となった。通期業績予想と配当予想は、いずれも直近公表値から変更されていない。
- [2026-06-29 コーポレート・ガバナンスに関する報告書 2026/06/29](https://komori.app/company/9605/disclosure/20260622576124) — 監査等委員会を置く機関設計であり、取締役会の下に指名・報酬委員会を設置していることが示されている。前回からの変更内容は本文に記載されていない。
- [2026-06-26 役員の異動について](https://komori.app/company/9605/disclosure/20260624578797) — 2026年6月26日付で、代表取締役会長・社長を含む取締役および監査等委員、執行役員の体制を決定した。社長の吉村文雄氏を含む主要役員は再任され、取締役3名、執行役員2名が新任となった。
- [2026-05-29 2026年定時株主総会招集通知](https://komori.app/company/9605/disclosure/20260528553632) — 第103期定時株主総会を2026年6月26日に開催するため、剰余金の処分と取締役候補者の選任を付議する。取締役候補は、監査等委員以外が8名から9名に増員され、監査等委員は4名を選任する。
- [2026-05-25 役員異動（内定）のお知らせ](https://komori.app/company/9605/disclosure/20260522545434) — 2026年6月26日付で、上席執行役員の星野哲氏と稲本千香氏を取締役に新たに選任する予定です。一方、取締役常勤監査等委員の堀口政浩氏は退任し、顧問に就任する予定です。
- [2026-05-15 支配株主等に関する事項について](https://komori.app/company/9605/disclosure/20260514535472) — テレビ朝日ホールディングスをその他の関係会社として開示し、同社が議決権の19.4％を保有していることを示した。相互に持分法適用関連会社であり、取引・役員兼務・出向者の受入れがある一方、当社は独立性を確保していると説明している。
- [2026-05-15 2026年3月期連結決算 説明資料](https://komori.app/company/9605/disclosure/20260514535440) — 2026年3月期は、興行関連事業と建築内装事業の好調などにより、売上高・営業利益・経常利益・純利益が前期を上回った。一方、映像関連事業はコンテンツ事業の反動減で減収減益となり、2027年3月期は売上増を見込むものの営業利益と純利益は減少する計画。
- [2026-05-15 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）](https://komori.app/company/9605/disclosure/20260514535436) — 2026年3月期の実績を公表し、2027年3月期の連結通期予想を示した。2027年3月期は売上高が増える一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は前期実績を下回る見通し。
- [2026-03-17 2026年３月期株主優待（特製ＱＵＯカード）のデザイン決定に関するお知らせ](https://komori.app/company/9605/disclosure/20260316582749) — 2026年3月期の株主優待として贈呈する特製QUOカードのデザインを決定した。2026年3月31日時点で100株以上を保有する株主に、1,000円券1枚を贈呈する。
- [2026-03-17 2026年3月期（第103期）配当予想の修正（特別配当）に関するお知らせ](https://komori.app/company/9605/disclosure/20260316582698) — 2026年3月期の期末配当予想を、普通配当6円に特別配当24円を加えた1株30円へ引き上げた。中間配当6円と合わせた年間配当予想は36円となる。