# コンテンツ・プラットフォーム・不動産の主軸戦略｜東宝（9602）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「そこで次のステップとして、本年４月に新たな中期経営戦略「TOHO VISION　2021」を策定し、今後3年間の経営戦略の基本方針を、次のとおり定めました。第一に、映画・演劇・アニメなどのコンテンツビジネス、TOHOシネマズや帝国劇場・シアタークリエといったプラットフォーム、全国各地に展開する不動産事業、これら3つの領域を「主軸戦略」と定義し、当社グループの強みを生かして、さらなる事業の深耕・拡充を図ります。」 — 映画・演劇・アニメなどのコンテンツ、劇場等のプラットフォーム、不動産を今後3年間の主軸戦略として定義し、深耕・拡充を図る方針を示した。 (https://komori.app/company/9602/filing/2017-fy)
- FY2020 前進 「当社グループでは、2018年4月に「TOHO VISION 2021 東宝グループ 中期経営戦略」を策定し、主軸戦略である「コンテンツ戦略」「プラットフォーム戦略」「不動産戦略」を推進した結果、目標数値を上回る業績を収めました。」 — コンテンツ、プラットフォーム、不動産の3つの主軸戦略を推進した結果、目標数値を上回る業績を収めたと記載された。 (https://komori.app/company/9602/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」 — コンテンツ、プラットフォーム、不動産を主軸とする経営方針・経営戦略に重要な変更がないと再確認された。 (https://komori.app/company/9602/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」 — コンテンツ、プラットフォーム、不動産を主軸とする経営方針・経営戦略に重要な変更がないと再確認された。 (https://komori.app/company/9602/filing/2020-q2)
- FY2022-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」 — コンテンツ、プラットフォーム、不動産を主軸とする経営方針・経営戦略に重要な変更がないと再確認された。 (https://komori.app/company/9602/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」 — コンテンツ、プラットフォーム、不動産を主軸とする経営方針・経営戦略に重要な変更がないと再確認された。 (https://komori.app/company/9602/filing/2021-q2)
- FY2022 再定義 「当社グループは2022年４月に、創立100周年に向けた「長期ビジョン 2032」と、今後３カ年の具体的な施策である「中期経営計画 2025」とから構成される「TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略」を策定いたしました。」 — TOHO VISION 2021から、長期ビジョン2032と中期経営計画2025を組み合わせた新たな経営戦略へ移行した。 (https://komori.app/company/9602/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」 — TOHO VISION 2032および中期経営計画2025を含む経営方針・経営戦略に重要な変更がないと再確認された。 (https://komori.app/company/9602/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」 — TOHO VISION 2032および中期経営計画2025を含む経営方針・経営戦略に重要な変更がないと再確認された。 (https://komori.app/company/9602/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 再掲 「このような情勢下にあって当社グループでは、2022年４月に策定した「中期経営計画 2025」の各事業戦略の推進と数値目標達成に向けて２年目をスタートいたしました。」 — 中期経営計画2025の各事業戦略を推進し、数値目標達成を目指す方針が2年目の開始時点でも再確認された。 (https://komori.app/company/9602/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」 — TOHO VISION 2032および中期経営計画2025を含む経営方針・経営戦略に重要な変更がないと再確認された。 (https://komori.app/company/9602/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」 — TOHO VISION 2032および中期経営計画2025を含む経営方針・経営戦略に重要な変更がないと再確認された。 (https://komori.app/company/9602/filing/2023-q3)
- FY2025-Q1 再掲 「このような情勢下にあって当社グループでは、2022年４月に策定した「中期経営計画 2025」の最終年度にあたり、映画、アニメ、演劇、不動産の「事業の４本柱」それぞれにおいてさらなる成長を目指し、積極的な投資や着実な事業展開を進めております。」 — 中期経営計画2025の最終年度に入り、映画・アニメ・演劇・不動産の4本柱でさらなる成長を目指す方針と、積極投資・事業展開が再確認された。 (https://komori.app/company/9602/filing/2024-q1)
- FY2025 再定義 「当社グループは2022年４月に公表した創立100周年に向けた「長期ビジョン 2032」に基づき、2025年４月に「中期経営計画 2028」を新たに策定いたしました。」 — 長期ビジョン2032の成長ストーリーを踏襲しつつ、中期経営計画2025から中期経営計画2028へ移行した。新計画では人材、コンテンツ・IP、デジタル、海外を重点領域とした。 (https://komori.app/company/9602/filing/2024-fy)
- 2026-04-30 前進 「「中期経営計画 2028」の重点ポイント、すなわち「人材」「コンテンツIP」「デジタル」「海外」の各課題に引き続き注力し、当社グループにしか生み出せない独自の価値をさらに深化させ、持続的な成長を目指してまいります。」 — 中期経営計画2028の重点領域について、初年度実績を踏まえた継続推進が示された。 (https://komori.app/company/9602/disclosure/20260428513940)
- FY2026 前進 「「中期経営計画 2028」の初年度にあたる2026年２月期は、映画事業において歴史的ヒットを記録した「劇場版『鬼滅の刃』無限城編 第一章 猗窩座再来」や「国宝」、IP・アニメ事業では「薬屋のひとりごと」「僕のヒーローアカデミア」「葬送のフリーレン」「呪術廻戦」といったTOHO animationのTVシリーズ、演劇事業では「エリザベート」等の作品に恵まれ、そこに安定した不動産事業の収益が加わることで、連結営業利益として過去最高となる678億円を達成いたしました。」 — 中期経営計画2028の初年度に、4事業の実績を通じて営業利益678億円を達成し、順調なスタートと位置付けた。 (https://komori.app/company/9602/filing/2025-fy)
- 2026-07-15 再掲 「2025年４月に策定した「中期経営計画 2028」で掲げている数値目標の達成を目指して各事業を推進しております。」 — 中期経営計画2028の数値目標達成に向けて各事業を推進する方針が再確認された。 (https://komori.app/company/9602/disclosure/20260713592616)
- 2026-08-17 前進 「この方針に基づき当社では、2025 年３月に検討チーム「不動産戦略検討委員会」を立ち上げ、保有する約 130 物件に関し、定量・定性両面での保有意義についての検証・議論を進めてまいりました。その結果を受け、具体的な対象物件の選定や売却に向けたプロセスを進めてまいりましたが、このたび、最初の具体策として、将来の収益貢献が限定的で当社にとって保有意義が低いと判断した地方及び郊外立地の７物件の売却を行うことといたしました」 — 中期経営計画2028で示した不動産ポートフォリオ見直し方針について、検討委員会による約130物件の検証を経て、地方・郊外の7物件の売却という最初の具体策に進展した。今後も保有意義の低い物件の売却等を検討・実施するとしている。 (https://komori.app/company/9602/disclosure/20260817521664)
- FY2027-H1 再掲 「このような情勢下にあって当社グループでは、2025年４月に策定した「中期経営計画 2028」で掲げている数値目標の達成を目指して各事業を推進しております。」 — 中期経営計画2028の数値目標達成に向けて各事業を推進する方針が再確認された。 (https://komori.app/company/9602/filing/2026-h1)