# 東宝（9602） 2023年２月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9602/disclosure/20230410545032
種別: 決算
開示日: 2023-04-13
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/9602

## 何が変わったか

2023年2月期は、営業収入244,295百万円、営業利益44,880百万円となった。2024年2月期は営業収入の増加を見込む一方、営業利益は40,000百万円と減少する予想を示した。

## 会社が挙げた理由

当期は、話題作・ヒット作の配給や上映、劇場休館などの制約期間短縮、各事業での営業施策などにより業績が伸長した。次期は、物価上昇の影響などにより市場・消費者動向に相当程度の不確実性があるとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年3月1日〜2023年2月28日
- 売上高: {"value":244295,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":44880,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":47815,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":33430,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 190円37銭
- 売上高営業利益率: 18.4%
- 自己資本比率: {"当期末":"76.6%","前期末":"78.7%"}
- 総資産: {"value":534097,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":423691,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":45404,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-9175,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-19125,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":112121,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":253000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.6},"営業利益":{"value":40000,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.9},"経常利益":{"value":43000,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.1},"純利益":{"value":28000,"unit":"百万円","yoy_pct":-16.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":60,"revised_forecast":40,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 31.5%（2023年2月期実績）、25.1%（2024年2月期予想）
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":9514,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":1211,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":2,"新規社名":["㈱TOHO animation STUDIO","㈱エイド・ディーシーシー"],"除外":0,"除外社名":[],"特定子会社の異動":"無"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 186490633
- 期末自己株式数: 11915882
- 業績の増減要因: 各事業で柔軟かつ機動的な営業活動を行い、主力の映画事業で定番アニメーション作品や話題作を配給した。ヒット作・話題作の上映、劇場休館等の制約期間短縮、演劇作品の盛況などにより映画・演劇事業が伸長した。一方、映像事業では前年度比で営業収入・営業利益が減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2023年２月期 決算短信」「2023年２月期の連結業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「業績欄は「2023年２月期」の実績と「2024年２月期（予想）」の通期予想を記載している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「2024年2月期予想は、営業収入「3.6％増」、営業利益「△10.9％」、経常利益「△10.1％」、親会社株主に帰属する当期純利益「△16.2％」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「「当該会計基準等を適用した後の金額となっていることから、増減率は記載しておりません。」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「44,880百万円」、経常利益「47,815百万円」、親会社株主に帰属する当期純利益「33,430百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表紙には「2024年２月期の連結業績予想」として通期予想が記載されているが、業績予想の修正有無の記載はない。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「配当欄には2023年2月期実績と2024年2月期予想が記載されているが、配当予想の修正有無の記載はない。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「2023年2月期営業利益「44,880百万円」、2024年2月期予想「40,000百万円（△10.9％）」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2023年2月期「合計60.00円」、2024年2月期（予想）「合計40.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「当社の利益配分に関する基本方針に基づきベース配当を記載」とあるが、方針の数値目標は示されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計「4,997百万円」、特別損失合計「2,322百万円」。特別利益に「投資有価証券売却益1,745百万円」「助成金収入2,729百万円」、特別損失に「減損損失1,211百万円」「割増退職金812百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失1,211百万円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「映画事業の営業収入「158,015百万円（前年度144,781百万円）」・営業利益「29,075百万円（前年度24,894百万円）」、演劇事業、不動産事業も同様に増加している。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2023年2月期「18.4％」、2022年2月期「17.5％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2023年2月期「76.6％」、2022年2月期「78.7％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期「45,404百万円」、前期「53,460百万円」。本文にも「前年度比8,055百万円の減少」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「映画館入場者数は39,263千人と前年度比30.8％の増加」「上記配給作品のヒットや『ONE PIECE FILM RED』『THE FIRST SLAM DUNK』等の話題作の上映」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「映画館入場者数は39,263千人と前年度比30.8％の増加」と記載され、各事業の営業収入・営業利益も記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「柔軟かつ機動的な営業活動」「定番のアニメーション作品他、話題作を配給」「様々な営業施策等を展開」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業収入は2530億円…を見込んでおります」「オープンを予定しております」「影響を与える可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年３月１日～2023年２月28日」の実績期間と、営業収入「244,295百万円」、営業利益「44,880百万円」などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇の影響など先行き不透明な状況が予想され」「今後の市場、消費者動向には相当程度の不確実性」があると記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「収益認識に関する会計基準等を適用しており…対前期増減額及び対前期増減率は記載しておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」「新規―社、除外―社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「映画・TV・CM制作等の受注獲得に努めてまいります」「受注の拡大を図ってまいります」とあるが、受注金額の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「映画館入場者数は39,263千人」「スクリーン数は…721スクリーン」「空室率は…1.0％」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「『長期ビジョン 2032』と…『中期経営計画 2025』から構成される『TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略』を2022年4月に策定し、持続的な成長と中長期的な企業価値向上に取り組んでおります」。」）