# ＧＬＯＥ（9565） 2026年６月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9565/disclosure/20260814520671
種別: 決算
開示日: 2026-08-14
Komoriの読み（0-100）: 33
企業ページ: https://komori.app/company/9565

## 何が変わったか

決算期を10月末から6月末に変更したため、当期は8か月決算となった。売上高は1,923百万円、営業利益は25百万円だった一方、親会社株主に帰属する当期純利益は11百万円の赤字となり、前期との増減率は示されていない。

## 会社が挙げた理由

2026年1月29日開催の第10回定時株主総会で「定款一部変更の件」が承認され、事業年度末日を10月31日から6月30日に変更したため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年11月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":1923,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":25,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":18,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-11,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △4.07円
- 売上高営業利益率: 1.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"35.5%","前期末":"29.7%"}
- 総資産: {"value":1321,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":502,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":15,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":8,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-81,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":429,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3290,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":24,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":22,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":15,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":34183,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"計上なし","特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":4538,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":71,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 無（新規・除外の会社数・社名は記載なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（個人投資家、機関投資家、証券アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":2775933,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":61,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 本社オフィスの集約による固定費の抑制、eスポーツ・イベントサービスにおける海外パブリッシャー案件など受注領域の拡大、人材採用・研究開発への投資継続、のれん償却額15,608千円の計上。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年６月期 決算短信」であり、2026年６月期の連結業績を記載している。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2026年６月期 決算短信」および「2027年６月期の連結業績予想」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「「前連結会計年度（12ヵ月）との比較に関する記載は省略しております。」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「「営業利益は25,409千円、経常利益は18,678千円、親会社株主に帰属する当期純損失は11,301千円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年６月期の営業利益は「25百万円」、2027年６月期の通期予想は「営業利益24百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年６月期の年間配当は「0.00」、2027年６月期予想も「0.00」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の配当性向および純資産配当率は「―」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として「固定資産売却損4,538千円」「固定資産除却損71千円」「特別損失合計4,610千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当期の特別損失として記載されているのは「固定資産売却損」および「固定資産除却損」である。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはeスポーツ事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2026年６月期「1.3%」、2025年10月期「0.7%」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年６月期「35.5%」、2025年10月期「29.7%」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年６月期「15百万円」、2025年10月期「125百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「オンライン・オフライン共に幅広い案件を受注」「海外パブリッシャーからの受注」「受注領域の拡大に取り組み」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「のれん償却額15,608千円を計上」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「本社オフィスの集約による固定費の抑制」「受注領域の拡大」「サービス開発及び人材への投資を継続」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「拡大を続けていくと見込まれます」「実際の業績等は様々な不確定要素により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2025年11月１日から2026年６月30日」、通期予想は売上高「3,290百万円」、営業利益「24百万円」などと記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: なし（原文: 「「実際の業績等は様々な不確定要素により大きく異なる可能性があります。」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度は2025年11月１日から2026年６月30日までの８ヵ月間」「前連結会計年度（12ヵ月）との比較に関する記載は省略」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（個人投資家、機関投資家、証券アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「海外パブリッシャーからの受注など、オンライン・オフライン共に幅広い案件を受注」と記載されているが、受注高・受注残高の数値記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文ではサービス別売上高は示されているが、非財務の事業指標は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文の今後の見通しでは「中長期的な収益拡大を目指してまいります」と記載されているが、中期経営計画の目標・進捗は示されていない。」）