# ＧＬＯＥ（9565） 2025年10月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9565/disclosure/20251211518215
種別: 決算
開示日: 2025-12-11
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/9565

## 何が変わったか

2025年10月期は、イベント案件や新規マーケティング領域の受注拡大により、売上高が25.8％増加し、営業利益も11.6％増加しました。親会社株主に帰属する純損益は、前年の赤字から黒字に転換し、2026年10月期も増収増益を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

eスポーツ・ゲームイベントではインフルエンサー主催イベントや海外クライアント案件が増加し、エージェンシーサービスではコミュニティマーケティング、SNSマーケティング、OOH広告など新規領域の受注が増加しました。一方、子会社の連結化や本社移転による費用増加、予防的な貸倒引当金繰入額も計上しています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年11月1日〜2025年10月31日
- 売上高: {"value":2843,"unit":"百万円","yoy_pct":25.8}
- 営業利益: {"value":18,"unit":"百万円","yoy_pct":11.6}
- 経常利益: {"value":24,"unit":"百万円","yoy_pct":79.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- １株当たり当期純利益: 1.38円
- 売上高営業利益率: 0.7%
- 自己資本比率: {"当期末":"29.7%","前期末":"45.5%"}
- 総資産: {"value":1614,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":506,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":125,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-186,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":189,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":486,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3350,"unit":"百万円","yoy_pct":17.8},"営業利益":{"value":50,"unit":"百万円","yoy_pct":177.8},"経常利益":{"value":40,"unit":"百万円","yoy_pct":66.7},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":6,"unit":"百万円","yoy_pct":100}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":27245,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":271,"単位":"千円"}],"特別損失":[]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["株式会社28"]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"個人投資家、機関投資家、証券アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 2775933
- 期末自己株式数: 61
- 業績の増減要因: eスポーツ・イベントサービスではインフルエンサー主催イベントや海外クライアント案件が増加し、エージェンシーサービスではインフルエンサーマーケティング等に加え、コミュニティマーケティング、SNSマーケティング、OOH広告など新規領域の受注が増加した。費用面では、子会社の連結化による人件費、本社移転費用、貸倒引当金繰入額が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2025年10月期決算短信」で、業績の対象期間は「2024年11月１日～2025年10月31日」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「「売上高は2,843,521千円（前年同期比25.8％増）、営業利益は18,655千円（前年同期比11.6％増）、経常利益は24,786千円（前年同期比79.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は3,829千円」と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比25.8％増」、営業利益は「前年同期比11.6％増」と記載されています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益18,655千円、経常利益24,786千円、親会社株主に帰属する当期純利益3,829千円と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年10月期の営業利益予想は「50百万円（前期比177.8％増）」、2025年10月期の営業利益は「18百万円」と記載されています。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年10月期の年間配当金は「0.00」、2026年10月期予想も「0.00」と記載されています。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の配当性向および純資産配当率は「―」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「当期の特別利益は「固定資産売却益 271千円」、特別損失は「―」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはeスポーツ事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております」と記載されています。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「売上高営業利益率は2025年10月期「0.7％」、2024年10月期「0.7％」と記載されています。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2025年10月期「29.7％」、2024年10月期「45.5％」と記載されています。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期「125百万円」、前年同期「142百万円」と記載されています。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「幅広い案件を受注いたしました」「新規事業領域での受注も加わり大きく伸長いたしました」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「インフルエンサーが主催となるイベントや海外クライアントの案件が増加」「新規事業領域での受注も加わり大きく伸長」と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「関連市場も大きく成長」とする一方、「コミュニティマーケティングやSNSマーケティング、OOH広告といった新規事業領域での受注」についても記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2026年10月期の業績見通しにつきましては…を見込んでおります」「実際の業績等は様々な不確定要素により大きく異なる可能性があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年10月期（2024年11月１日～2025年10月31日）」と各業績数値、2026年10月期の予想数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: なし（原文: 「「実際の業績等は様々な不確定要素により大きく異なる可能性があります」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規１社（社名）株式会社28」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（個人投資家、機関投資家、証券アナリスト向け）」と記載されています。」）