# ＧＬＯＥ（9565） 2025年10月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9565/disclosure/20250312592750
種別: 決算
開示日: 2025-03-13
Komoriの読み（0-100）: 40
企業ページ: https://komori.app/company/9565

## 何が変わったか

第1四半期は、売上高が前年同期比9.3％増となり、営業損益と経常損益は赤字から黒字に転じた。親会社株主に帰属する四半期純損益は赤字が続いたが、損失幅は縮小し、通期業績予想と配当予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

eスポーツイベントで公式イベントやインフルエンサー主催イベントなどの案件が増加し、オンライン・オフラインの幅広い案件を受注した。一方、販売費及び一般管理費では、新規事業開発に関連する費用と本社移転に係る先行費用が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年11月１日〜2025年１月31日
- 売上高: {"value":653,"unit":"百万円","yoy_pct":9.3}
- 営業利益: {"value":1,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":1,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-3,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △1.28円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":42.2,"前期末":45.5}
- 総資産: {"value":1108,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":503,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2550,"unit":"百万円","yoy_pct":12.8},"営業利益":{"value":-45,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":-45,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":-35,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":6143,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な変更なし（新規・除外の会社数・社名は記載なし）
- 重要な後発事象: 2025年2月18日に公表した株式会社28の株式取得（完全子会社化）。通期連結業績への影響額は軽微と判断。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（個人投資家、機関投資家、証券アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 2762725
- 期末自己株式数: 14
- 業績の増減要因: eスポーツイベントの案件増加と幅広い案件の受注。新規事業開発費用および本社移転に係る先行費用は増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は653百万円、通期予想は2,550百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前年同期比9.3％増、営業利益は前年同期の営業損失4,650千円から1,081千円の利益、親会社株主帰属四半期純損失は22,425千円から3,539千円に縮小。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は597,244千円から653,080千円、営業利益は△4,650千円から1,081千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益1,081千円、経常利益1,385千円、親会社株主に帰属する四半期純損失△3,539千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「第1四半期営業利益は1,081千円、通期営業利益予想は△45百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年10月期の年間配当金合計は0.00円、2025年10月期予想も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には前期実績と今期予想の配当額のみが記載され、配当性向・DOE等の目標記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は「経常利益又は経常損失（△）」から「税金等調整前四半期純利益又は税金等調整前四半期純損失（△）」へ続いており、特別損益の項目は示されていない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「本文および四半期連結財務諸表の注記事項に、当期の減損損失計上に関する記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはeスポーツ事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当期の売上高653,080千円・営業利益1,081千円、前年同期の売上高597,244千円・営業損失4,650千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2025年10月期第1四半期42.2％、2024年10月期45.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新たな案件が増加し、オンライン・オフライン共に幅広い案件を受注いたしました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績要因として案件増加、新規事業開発費用、本社移転に係る先行費用の増加が記載されているが、要因別の金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「新たな案件が増加」「商品企画を行いながら、事業領域のさらなる拡大を目指しております」「新規事業開発に関連する諸費用、及び本社移転に係る先行費用が増加」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「概ね計画通りに推移」「現時点で入手可能な情報に基づき検証した結果」「実際に生じる結果が予測内容とは実質的に異なる可能性」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年11月１日～2025年１月31日」、第1四半期売上高653百万円、通期売上高予想2,550百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「2025年２月18日に公表した『株式会社28の株式取得（完全子会社化）に関するお知らせ』に関する通期連結業績への影響額」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2023年10月期第１四半期については四半期連結財務諸表を作成していないため、2024年10月期第１四半期の対前年同四半期増減率については記載しておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の4区分がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2025年２月18日に公表した『株式会社28の株式取得（完全子会社化）に関するお知らせ』」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（個人投資家、機関投資家、証券アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「幅広い案件を受注いたしました」と記載されているが、受注高・受注残高の数値は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「定性的情報には案件受注や事業領域拡大の記述があるが、財務諸表以外の数値KPIは示されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文の経営成績、財政状態、業績予想の説明に中期経営計画への言及はない。」）