# ＧＬＯＥ（9565） 2024年10月期第２四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9565/disclosure/20240612527671
種別: 決算
開示日: 2024-06-13
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/9565

## 何が変わったか

2024年10月期第2四半期累計は、売上高1,131百万円、営業利益5百万円となった一方、親会社株主に帰属する四半期純損失は19百万円となった。通期業績予想と年間配当予想は修正していない。

## 会社が挙げた理由

クライアントワークサービスでは社内交流・企業ブランディング目的のイベントやインフルエンサー主催イベントなどの案件が増加し、ブランドプロデュースサービスではタイアップ、スポンサー仲介、イベント等へのキャスティング案件が増加した。一方、人員増加に伴う諸費用、営業強化関連費用、株主総会関連費用が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年11月1日〜2024年4月30日
- 売上高: {"value":1131,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":5,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":3,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-19,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △7.29円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"45.4%","前期末":"44.0%"}
- 総資産: {"value":1031,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":483,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":126891,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-6003,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-21244,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":368154,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2600,"unit":"百万円","yoy_pct":14.8},"営業利益":{"value":150,"unit":"百万円","yoy_pct":954.7},"経常利益":{"value":150,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":95,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":8251,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":45,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な子会社の異動：無（新規・除外の会社数・社名は記載なし）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（個人投資家、機関投資家、証券アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 2,736,059株
- 期末自己株式数: ―株
- 業績の増減要因: クライアントワークサービス、ブランドプロデュースサービスで案件が増加した一方、人員増加に伴う諸費用、営業強化関連費用、株主総会関連費用が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「売上高は1,131百万円、通期予想は2,600百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第2四半期累計の営業利益は5百万円、通期営業利益予想は150百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「前年同期の売上高、営業利益について「―」と記載され、前年同期比も記載されていない。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益5百万円、経常利益3百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失19百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は150百万円、対前期増減率は954.7%。第2四半期累計営業利益は5百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年10月期の年間配当金は0.00円、2024年10月期予想も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には年間配当金0.00円の記載があるが、配当性向・DOE等の方針目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失 固定資産売却損45」「特別損失合計45」（単位：千円）。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはeスポーツ事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙には売上高と営業利益の金額はあるが、売上高営業利益率の記載はなく、前年同期の営業利益も「―」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年10月期第2四半期45.4%、2023年10月期44.0%。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「イベントやインフルエンサーが主催となるイベントなど…案件が増加」「タイアップやスポンサー仲介、イベント等へのキャスティングの案件が増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「案件や費用の増加理由は記載されているが、要因別の金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新たなクライアント企業の開拓を積極的に行いました」「営業強化に関連する費用…が増加いたしました」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は1,131,187千円、営業利益は5,561千円…となりました」および「実際に生じる結果が予測内容とは実質的に異なる可能性があり…確実性を保証するものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2023年11月1日～2024年4月30日」と記載され、売上高1,131,187千円、営業利益5,561千円などが示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「為替市場の円安進行や、中国経済の成長鈍化、原材料価格の高止まりや物価の上昇、不安定な国際情勢」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2023年10月期第2四半期については四半期連結財務諸表を作成していないため…対前年同四半期の増減率については記載しておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（個人投資家、機関投資家、証券アナリスト向け）」。」）