# ＧＬＯＥ（9565） 2023年10月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9565/disclosure/20231213502537
種別: 決算
開示日: 2023-12-13
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/9565

## 何が変わったか

2023年10月期は連結初年度の決算で、売上高2,264百万円、営業利益14百万円となった一方、親会社株主に帰属する当期純損失は5百万円でした。2024年10月期は売上高2,600百万円、営業利益150百万円、親会社株主に帰属する当期純利益95百万円を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

景気やライブ・エンターテインメント、イベント企画などの回復、eスポーツ市場の拡大を見込むほか、クライアントワークサービスでコンサルティング事業を強化し、パートナーソリューションサービスとビジネスデザインサービスを統合したブランドプロデュースサービスを展開するため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年11月1日〜2023年10月31日
- 売上高: {"value":2264,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":14,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":1,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-5,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △2.11円
- 売上高営業利益率: 0.6%
- 自己資本比率: {"当期末":"44.0%","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":1105,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":487,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-65,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-15,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":136,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":268,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2600,"unit":"百万円","yoy_pct":"14.8%"},"営業利益":{"value":150,"unit":"百万円","yoy_pct":"954.7%"},"経常利益":{"value":150,"unit":"百万円","yoy_pct":"9,253.0%"},"純利益":{"value":95,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":22392,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"1社（株式会社en-zin）","除外":"―社"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（個人投資家、機関投資家、証券アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 2,724,998株
- 期末自己株式数: ―株
- 業績の増減要因: 連結初年度のため前連結会計年度との比較分析は行っていない。下期予定案件の中止・規模縮小、オフラインイベントに伴う外注費の増加、人材採用強化による人件費・採用教育費等の増加、上場に伴う一時費用が発生した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年10月期 決算短信」で、対象期間は「2022年11月1日～2023年10月31日」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「「2023年10月期より連結財務諸表を作成しているため、2022年10月期の数値及び対前期増減率は記載しておりません。」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益は「14百万円」、経常利益は「1百万円」、親会社株主に帰属する当期純利益は「△5百万円」です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2023年10月期の営業利益は「14百万円」、2024年10月期の営業利益予想は「150百万円（前期比954.7％増）」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年10月期の年間配当金合計は「0.00円」、2024年10月期予想も「0.00円」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「経常利益は「1,603千円」、税金等調整前当期純利益も「1,603千円」です。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはeスポーツ事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「2023年10月期の売上高営業利益率は「0.6％」、2022年10月期は「―」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「2023年10月期の自己資本比率は「44.0％」、2022年10月期は「―」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは65,270千円の支出となりました。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「舞台造作や運営スタッフ等の外注費の増加により、売上原価が増加」「人件費・採用教育費等が増加」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「案件中止・規模縮小、外注費、人件費、上場関連費用の増加について記載がありますが、業績への要因別金額は示されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「個人消費の緩やかな回復」「eスポーツ市場は引き続き堅調な成長」とする一方、「営業体制を強化」「ブランドプロデュースサービスに統合」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「今後も市場規模は増加していくと期待されており」「見込んでおります」「実際の業績等は様々な不確定要素により大きく異なる可能性があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年10月期の連結業績」および「2024年10月期の連結業績予想」として、売上高・利益の金額が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「円安ドル高の進行」「規制緩和に伴うオフライン需要の回復」および「様々な不確定要素により大きく異なる可能性」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度より連結財務諸表を作成しているため、前連結会計年度との比較分析は行っておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」です。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：有」「新規1社（株式会社en-zin）」です。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（個人投資家、機関投資家、証券アナリスト向け）」です。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「年間300件を超えるイベントを支援」「当日は1,000人以上のファンが来場」と記載されています。」）