# ＧＬＯＥ（9565） 2023年10月期第２四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9565/disclosure/20230612501702
種別: 決算
開示日: 2023-06-13
Komoriの読み（0-100）: 31
企業ページ: https://komori.app/company/9565

## 何が変わったか

2023年10月期第2四半期累計は、売上高1,193百万円、営業利益8百万円となった一方、上場関連費用などにより経常損失・四半期純損失を計上した。通期業績予想と年間配当予想は修正していない。

## 会社が挙げた理由

行動制限の解除に伴うオフラインイベント需要の拡大、企業からのタイアップやコラボレーション企画の受注増加があった一方、売上増加に伴う配信制作・運営スタッフ等の売上原価、人材採用強化による採用教育費・人件費が増加した。また、上場関連費用により経常損失と四半期純損失を計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2022年11月１日〜2023年４月30日
- 売上高: {"value":1193,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":8,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-3,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-6,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △2.54円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":47,"前期末":26.1}
- 総資産: {"value":1029,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":483,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":115910,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-13286,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":162337,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":477319,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2708,"unit":"百万円","yoy_pct":32.1},"営業利益":{"value":251,"unit":"百万円","yoy_pct":18.9},"経常利益":{"value":249,"unit":"百万円","yoy_pct":9.2},"純利益":{"value":165,"unit":"百万円","yoy_pct":14}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":10590,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、証券アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 2,716,665株
- 期末自己株式数: ―株
- 業績の増減要因: 行動制限の解除に伴うオフラインイベント需要の拡大、タイアップ・コラボレーション企画の受注、売上増加に伴う売上原価の増加、人材採用強化による採用教育費・人件費の増加、上場関連費用の発生。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「第2四半期累計の売上高は1,193百万円、通期予想は2,708百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「営業利益は第2四半期累計8百万円、通期予想251百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「前年同期の売上高、営業利益はいずれも「―」で、注記でも前年同期比を記載していないと説明している。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「「営業利益は8,422千円」「経常損失は3,644千円」「四半期純損失は6,794千円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年10月期の年間配当は「0.00」、2023年10月期予想も「0.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書では「営業外費用 上場関連費用 11,252」と記載され、特別利益・特別損失の項目はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社はeスポーツ事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「前年同期の売上高・営業利益について「―」と記載され、前年同期比も記載されていない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2023年10月期第2四半期 47.0」「2022年10月期 26.1」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「オフラインでのイベント開催の需要が拡大」「企業からのタイアップやコラボレーション企画を数多く受注」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「売上の増加に伴い…売上原価が増加」「人材採用を強化したことにより…増加」と記載されているが、要因別金額はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「行動制限が解除される中、オフラインでのイベント開催の需要が拡大」とする一方、「積極的な営業活動」「人材採用を強化」と記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当第2四半期累計期間の売上高は…となりました」と記載する一方、「実際に生じる結果が予測内容とは実質的に異なる可能性」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2022年11月1日～2023年4月30日」、売上高は「1,193,154千円」、営業利益は「8,422千円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: なし（原文: 「「事業運営の内外の状況変化により、実際に生じる結果が予測内容とは実質的に異なる可能性」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2022年10月期第2四半期については四半期財務諸表を作成していない」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家、証券アナリスト向け）」。」）