# ＧＬＯＥ（9565） 2023年10月期第１四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9565/disclosure/20230316532143
種別: 決算
開示日: 2023-03-17
Komoriの読み（0-100）: 33
企業ページ: https://komori.app/company/9565

## 何が変わったか

2023年10月期第1四半期は、売上高769百万円、営業利益7百万円を計上した一方、上場関連費用などにより経常損失・四半期純損失となった。通期業績予想と年間配当予想は変更されていない。

## 会社が挙げた理由

大型のオフラインイベントの運営により売上高が過去最高となった一方、舞台造作・運営スタッフ等の外注費、人材採用強化に伴う採用教育費・人件費、株式上場に伴う一時的な上場関連費用が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2022年11月1日〜2023年1月31日
- 売上高: {"value":769,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":7,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-3,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-4,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △1.73円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":49,"前期末":26.1}
- 総資産: {"value":991,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":485,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2708,"unit":"百万円","yoy_pct":32.1},"営業利益":{"value":251,"unit":"百万円","yoy_pct":18.9},"経常利益":{"value":249,"unit":"百万円","yoy_pct":9.2},"純利益":{"value":165,"unit":"百万円","yoy_pct":14}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、証券アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 2,712,499株
- 期末自己株式数: ―株
- 業績の増減要因: 大型のオフラインイベントの運営により売上高は過去最高となった。舞台造作や運営スタッフ等の外注費、採用教育費・人件費、上場関連費用が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を上回る（原文: 「第1四半期売上高769百万円、通期売上高予想2,708百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「営業利益は当第1四半期累計期間7,890千円、通期予想251百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「2022年10月期第1四半期の売上高、営業利益はいずれも「―」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「「営業利益7,890千円、経常損失3,696千円、四半期純損失4,588千円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「第1四半期営業利益7,890千円、通期営業利益予想251百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年10月期の年間配当合計0.00円、2023年10月期予想の年間配当合計0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には2023年10月期予想の年間配当「合計0.00円」が記載されているが、還元方針の数値目標は示されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「経常損失（△）△3,696千円」「税引前四半期純損失（△）△3,696千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「減損損失の計上を示す記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、eスポーツ事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の経営成績欄に売上高営業利益率の記載はなく、前年同期の業績数値も「―」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2023年10月期第1四半期49.0%、2022年10月期26.1%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の財務諸表は四半期貸借対照表と四半期損益計算書で構成され、営業活動によるキャッシュ・フローの記載はない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「2022年11月に大型のオフラインイベントの運営を行い、当第１四半期累計期間の売上高は過去最高を記録いたしました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「大型のオフラインイベントに伴う舞台造作や運営スタッフ等の外注費の増加」「人材採用を強化したことにより採用教育費および人件費が増加」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「インフルエンサーの活躍の機会を創出するサービス展開に注力」「LIMITZのイベントを開催」「人材採用を強化」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「以上の結果、当第１四半期累計期間の経営成績は…となりました。」および「実際に生じる結果が予測内容とは実質的に異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「業績期間「2022年11月1日～2023年1月31日」、売上高769百万円、通期売上高予想2,708百万円、対前期増減率32.1%。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: なし（原文: 「「その判断や仮定に内在する不確実性及び事業運営の内外の状況変化」にとどまっている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2022年10月期第１四半期については四半期財務諸表を作成していない」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表題に「日本基準(非連結)」と記載され、連結範囲の重要な変更を示す「有」の記載はない。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「添付資料の注記事項に重要な後発事象の記載はない。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家、証券アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「受注高または受注残高に関する数値の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「定性的情報にはサービス内容やイベント開催の説明はあるが、数値化された事業指標は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「定性的情報および業績予想の説明に中期経営計画への言及はない。」）