# Ａｔｌａｓ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（9563） 2026年12月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9563/disclosure/20260814520644
種別: 決算
開示日: 2026-08-14
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/9563

## 何が変わったか

2026年12月期中間期は、売上高が前年同期比12.7％増となり、営業利益は95,728千円の営業損失から86,013千円の営業利益へ黒字転換しました。通期業績予想は上方修正され、年間配当予想は前期実績の0円から7円に増額されています。

## 会社が挙げた理由

既存の決済・金融領域で受注を深掘りし、銀行・保険・証券・PMO・ITリスク・セキュリティなどの拡大領域でパイプラインを積み上げ、新規顧客の獲得を推進したことによる売上高の伸長と、コストコントロールの徹底。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":1187,"unit":"百万円","yoy_pct":12.7}
- 営業利益: {"value":86,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":94,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":68,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 9.28円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":86.7,"前期末":86.3}
- 総資産: {"value":2011,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1743,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":183758,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-548920,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":0,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1150507,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2400,"unit":"百万円","yoy_pct":5.2},"営業利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":990.6},"経常利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":358.3},"純利益":{"value":70,"unit":"百万円","yoy_pct":210.4}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"売上高":{"value":2400,"unit":"百万円","yoy_pct":5.2},"営業利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":990.6},"経常利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":358.3},"純利益":{"value":70,"unit":"百万円","yoy_pct":210.4}},"change":"上方修正","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":7,"change":7,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":77,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な変更なし（新規・除外の会社数・社名はnot_disclosed）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 7430000
- 期末自己株式数: 77
- 業績の増減要因: 既存の決済・金融領域での受注深耕、拡大領域でのパイプライン積み上げ、新規顧客の獲得による売上高の伸長及びコストコントロールの徹底。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は1,187百万円、通期予想は2,400百万円。1,187÷2,400＝約49.5％。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益86百万円、通期予想営業利益100百万円。売上高は1,187百万円、通期予想2,400百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「『業績は前年同期から大幅に改善し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益の各段階利益において黒字転換』。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比12.7％増。営業利益は前年同期の△95,728千円から86,013千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益86,013千円、経常利益94,606千円、親会社株主に帰属する中間純利益68,989千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「『直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有』。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「『直近に公表されている配当予想からの修正の有無：有』。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は100百万円、対前期増減率は990.6％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 配当開始（原文: 「2025年12月期の年間配当は0.00円、2026年12月期予想は年間7.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「『配当方針の変更に伴う当期配当予想の修正（初配）』のお知らせを参照する旨の記載はあるが、数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は経常利益94,606千円の後、税金等調整前中間純利益94,606千円、法人税等の表示となっている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「本文および中間連結財務諸表・注記に、当中間期の減損損失に関する記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「『当社グループはデジタルソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載を省略』。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の業績表には売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益および増減率が記載されているが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「2026年12月期中間期86.7％、2025年12月期86.3％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「当中間期は『営業活動によるキャッシュ・フロー183,758千円』、前年中間期は△190,001千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『既存の決済・金融領域での受注深耕』『パイプラインを着実に積み上げ』『新規顧客の獲得を推進』『これらの施策による売上高の伸長』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「増減要因として施策の内容は記載されているが、要因別の売上増加額や数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「『顧客のニーズを的確に見極め』『受注深耕』『パイプラインを着実に積み上げ』『新規顧客の獲得を推進』『コストコントロールの徹底』。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『業績は前年同期から大幅に改善』とする一方、『中期的に右肩上がりで成長が続くものと予想』『一定の前提に基づいており、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性』と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2026年1月1日〜2026年6月30日。売上高1,187百万円、営業利益86百万円、通期売上高予想2,400百万円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『国内金利上昇』『円安の長期化に伴うエネルギー・原材料価格の高止まり』『米国の通商・政策動向の不透明感』『地政学リスク』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上高について前年同期比12.7％増と記載し、前年同期の営業損失・経常損失・中間純損失も併記。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。』」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』『修正再表示：無』。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『当中間期における連結範囲の重要な変更：無』。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『（重要な後発事象）該当事項はありません。』」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：無』。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「『既存の決済・金融領域での受注深耕を進める』との記載はあるが、受注高・受注残高の金額記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文には市場規模の予測値はあるが、当社グループ固有の事業指標の数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「『今後も中期的に右肩上がりで成長が続くものと予想』との市場説明はあるが、中期経営計画の目標・進捗の記載はない。」）