# Ａｔｌａｓ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（9563） 2026年12月期第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9563/disclosure/20260515538259
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 34
企業ページ: https://komori.app/company/9563

## 何が変わったか

第1四半期は、売上高が前年同期比5.0%増となり、営業・経常・最終損益が前年の赤字から黒字に転換した。通期の業績予想と配当予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

Fintech関連事業で既存顧客の深耕と新規顧客の獲得が進み、銀行・保険・証券・PMO・ITリスク・セキュリティなど新規サービス分野では提供体制の整備により新規受注が拡大し、収益に貢献した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":591,"unit":"百万円","yoy_pct":5}
- 営業利益: {"value":34,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":39,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":29,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 3.93円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":87.2,"前期末":86.3}
- 総資産: {"value":1954,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1704,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2400,"unit":"百万円","yoy_pct":5.2},"営業利益":{"value":60,"unit":"百万円","yoy_pct":554.3},"経常利益":{"value":60,"unit":"百万円","yoy_pct":175},"純利益":{"value":40,"unit":"百万円","yoy_pct":77.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00（2025年12月期実績）","revised_forecast":"0.00（2026年12月期予想）","change":0,"change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":38,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規：0社、除外：0社
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 7,430,000株
- 期末自己株式数: 77株
- 業績の増減要因: 既存顧客の深耕と新規顧客の獲得により受注が底堅く推移し、新規サービス分野では提供体制の整備により新規受注が拡大して収益に貢献した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「通期予想は売上高2,400百万円、第1四半期実績は591百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第1四半期の営業利益は34百万円、通期予想は60百万円。売上高は591百万円、通期予想は2,400百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比5.0%増。営業利益は前年同期の営業損失23,931千円から34,206千円、経常利益は経常損失15,532千円から39,810千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は純損失15,086千円から29,260千円となった。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は563,920千円から591,972千円、営業利益は営業損失△23,931千円から34,206千円となった。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益34,206千円、経常利益39,810千円、親会社株主に帰属する四半期純利益29,260千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は60百万円、対前期増減率は554.3%。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年12月期の年間配当金合計は0.00円、2026年12月期予想も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には年間配当金0.00円と修正の有無のみが記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「四半期連結損益計算書は営業利益、営業外損益、経常利益、法人税等、四半期純利益の項目で構成され、特別利益・特別損失の項目は記載されていない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「キャッシュ・フロー計算書に関する注記では「減価償却費」38千円が記載されているが、減損損失の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはデジタルソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当四半期の売上高591,972千円・営業利益34,206千円、前年同期の売上高563,920千円・営業損失23,931千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2026年12月期第1四半期87.2%、2025年12月期86.3%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「既存顧客の深耕及び新規顧客獲得により受注は底堅く推移しております。」「新規受注が拡大し、着実に収益貢献を果たしております。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「既存顧客の深耕及び新規顧客獲得により受注は底堅く推移」「新規受注が拡大」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「不安定な地政学リスク」「円安基調の継続」「米国の金融政策の先行き不透明感」や国内コンサルティング市場・DX市場の拡大が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「となりました」と記載され、見通しについて「成長が続くものと予想されております」「高まっていくことが見込まれます」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年１月１日～2026年３月31日」および「2026年１月１日～2026年12月31日」と、売上高591百万円、営業利益34百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「不安定な地政学リスク」「エネルギー・原材料価格の変動」「円安基調の継続」「米国の金融政策の先行き不透明感」「国内における金利動向の変化」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当四半期は「自 2026年１月１日 至 2026年３月31日」、前年同期は「自 2025年１月１日 至 2025年３月31日」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「既存顧客の深耕及び新規顧客獲得により受注は底堅く推移しております。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「業績・財政状態の数値は記載されているが、財務諸表以外の事業指標の数値記載はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「定性的情報には市場の中期的な成長見通しは記載されているが、中期経営計画の目標や進捗への記載はない。」）