# Ａｔｌａｓ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（9563） 2025年12月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9563/disclosure/20250813540891
種別: 決算
開示日: 2025-08-13
Komoriの読み（0-100）: 36
企業ページ: https://komori.app/company/9563

## 何が変わったか

中間期の売上高は前年同期比3.5％増となり、営業・経常・最終の各損失は前年同期より縮小しました。ただし、各利益段階では赤字が続いており、通期業績予想と配当予想は据え置かれています。

## 会社が挙げた理由

既存顧客の深耕と新規顧客の獲得により受注が底堅く推移したこと、新規サービス分野でパイプラインを積み上げ、受注獲得を開始したこと。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年１月１日〜2025年６月30日
- 売上高: {"value":1053,"unit":"百万円","yoy_pct":3.5}
- 営業利益: {"value":-95,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-91,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-88,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △11.99円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":86.4,"前期末":85.4}
- 総資産: {"value":1811,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1565,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-190001,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":213,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"－","unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1458432,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2378,"unit":"百万円","yoy_pct":12.1},"営業利益":{"value":30,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":30,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":31,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":152,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: 当中間期：特別損益なし（特別損失は「－」）
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規：0社、除外：0社（重要な変更なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者の記載なし）
- 期末発行済株式数: {"value":7370000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":77,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 既存顧客の深耕及び新規顧客獲得により受注は底堅く推移。銀行・保険・証券・PMO・ITリスク・セキュリティ等の新規サービス分野でパイプラインを積み上げ、受注獲得も開始。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高は「1,053百万円」、通期予想売上高は「2,378百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「営業利益は中間期実績「△95百万円」、通期予想「30百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は「前年同期比3.5%増」。営業損失は「前年同期は営業損失171,966千円」から「95,728千円」、親会社株主に帰属する中間純損失は「137,509千円」から「88,393千円」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「1,053,288千円」対「1,017,504千円」、営業損失は「△95,728千円」対「△171,966千円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 営業赤字（原文: 「「営業損失（△）△95,728千円」「経常損失（△）△91,046千円」「親会社株主に帰属する中間純損失（△）△88,393千円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の合計は「0.00」、2025年12月期予想の合計も「0.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当中間連結会計期間の「特別損失合計」は「－」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当中間期の特別損失は「－」で、損益計算書・注記に減損損失の計上記載はありません。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはデジタルソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載を省略」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の連結経営成績には売上高、営業利益および増減率欄はあるものの、売上高営業利益率の記載はありません。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2025年12月期中間期 86.4％」「2024年12月期 85.4％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動による資金の減少は、190,001千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「既存顧客の深耕及び新規顧客獲得により受注は底堅く推移」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「パイプラインを着実に積み上げており、受注獲得も開始」と説明されている一方、要因別の金額分解はありません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境について「インフレの進行や米国政権交代後の通商政策の行方」などを記載。自社施策について「既存顧客の深耕及び新規顧客獲得」「新規サービス提供を開始」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「売上高は1,053,288千円となりました」。一方で「成長が続くものと予想されております」「高まっていくことが見込まれます」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年１月１日～2025年６月30日」、売上高は「1,053,288千円」、営業損失は「95,728千円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「インフレの進行や米国政権交代後の通商政策の行方」「金融資本市場の変動を含む外部環境の影響」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「会計方針の変更について「当該会計方針の変更による中間連結財務諸表への影響はありません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注は底堅く推移」と記載されていますが、受注高・受注残高の金額記載はありません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文には「受注は底堅く推移」とありますが、受注数量などの数値は記載されていません。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「定性的情報および業績予想の説明に、中期経営計画の目標・進捗に関する記載はありません。」）