# Ａｔｌａｓ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（9563） 2024年12月期　決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9563/disclosure/20250214575836
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/9563

## 何が変わったか

2024年12月期は売上高が前年同期比18.1％減となり、営業・経常・最終損益がいずれも黒字から赤字に転じた。2025年12月期は売上高の回復と営業黒字化を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

新規受注の拡大を見据えた先行投資として、コア人材や専門性の高いコンサルタントを積極的に採用した。また、当期は減損損失483,799千円を計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":2120,"unit":"百万円","yoy_pct":-18.1}
- 営業利益: {"value":-382,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-373,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-852,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △115.61円
- 売上高営業利益率: -18
- 自己資本比率: {"当期末":85.4,"前期末":90.5}
- 総資産: {"value":1937,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1654,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-136,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":0,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":0,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1655,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2378,"unit":"百万円","yoy_pct":12.1},"営業利益":{"value":30,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":30,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":31,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1349,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":483799,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"該当事項なし","特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":308,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":483799,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":102,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"－社","除外":"－社","新規社名":"－","除外社名":"－"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 7,370,000株
- 期末自己株式数: 77株
- 業績の増減要因: 受注は底堅く推移した一方、新規受注拡大を見据えた先行投資として人材を積極採用し、2024年12月期は営業損失となった。さらに、減損損失483,799千円を計上した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2024年12月期 決算短信」「１．2024年12月期の連結業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「実績は「2024年12月期」、予想は「2025年12月期の連結業績予想」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は「前年同期比18.1%減」、営業利益は「129,843」から「△382,641」、親会社株主に帰属する当期純利益は「75,672」から「△852,052」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は「2,589,774」から「2,120,772」、営業利益は「129,843」から「△382,641」と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失は382,641千円」「経常損失は373,534千円」「親会社株主に帰属する当期純損失は852,052千円」と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年12月期の営業利益は「△382百万円」、2025年12月期の通期予想は「30百万円」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当合計は「0.00」、2025年12月期予想も「0.00」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として「減損損失483,799」「特別損失合計484,210」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失483,799千円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはデジタルソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載を省略しております」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は「2024年12月期 △18.0」「2023年12月期 5.0」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は「2024年12月期 85.4」「2023年12月期 90.5」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「△136百万円」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「銀行・保険・証券といった新規サービス分野におけるコンサルティングサービスの提供体制が整備」「新規受注の拡大を見据えた先行投資として…積極的に採用しました」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「売上高は2,120,772千円」「減損損失483,799千円」と記載されている一方、受注や採用投資の影響額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境について「物価上昇や世界的な金融資本市場の変動、地政学リスク」、自社施策について「既存顧客の深耕及び新規顧客獲得」「コンサルタントを積極的に採用」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は2,120,772千円」と記載され、見通しについて「実際の業績等は様々な要因により異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年１月１日～2024年12月31日」の実績数値と、「2025年１月１日～2025年12月31日」の予想数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「資源価格の高騰、半導体不足の影響や円安」「ウクライナ情勢の長期化や中東情勢の緊迫化」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当社は、2023年12月期より連結財務諸表を作成しているため、2023年12月期における対前期増減率については記載しておりません」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」と記載されている。」）