# Ａｔｌａｓ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（9563） 事業計画及び成長可能性に関する事項

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9563/disclosure/20230324535483
種別: 経営計画
開示日: 2023-03-24
Komoriの読み（0-100）: 37
企業ページ: https://komori.app/company/9563

## 何が変わったか

2023年12月期について、売上高3,506百万円、営業利益743百万円、当期純利益446百万円の業績見通しを示した。新規・継続顧客の受注拡大、人材採用、国内外の事業エリア・サービス分野の拡大を成長施策として掲げている。

## 会社が挙げた理由

新規・継続クライアントのプロジェクト受注増加を見込む一方、コンサルタント採用の強化、ビジネスパートナーへの業務委託費の適正化、採用費等の販管費への積極的な投資を進めるため。

## 開示の要点

- 計画の名称: 事業計画及び成長可能性に関する事項
- 計画期間: not_disclosed
- 計画に対する動き: 年次の再掲
- 売上高目標: {"previous_forecast":2806,"revised_forecast":3506,"change":700,"change_rate":"+25.0%","unit":"百万円"}
- 営業利益目標: {"previous_forecast":627,"revised_forecast":743,"change":115,"change_rate":"+18.4%","unit":"百万円"}
- 営業利益率目標: {"previous_forecast":"22.4%","revised_forecast":"21.2%","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"%"}
- 当期純利益目標: {"previous_forecast":405,"revised_forecast":446,"change":41,"change_rate":"+10.2%","unit":"百万円"}
- ROE目標: not_disclosed
- ROIC目標: not_disclosed
- 配当性向・DOEの方針: not_disclosed
- 自己株式取得の方針: not_disclosed
- 資本コスト: not_disclosed
- PBR・株価に関する自己評価: not_disclosed
- 投資計画の総額: 1,313,800千円（上場時調達金額の合計）
- 分野別の投資額: [object Object]、[object Object]
- セグメント別目標: not_disclosed
- 非財務目標: not_disclosed
- 計画の前提: not_disclosed
- 重点施策: サービスの高付加価値化と、優秀な人材の採用/育成、新たな企業への横展開と、クライアント内における継続・追加受注の拡大、国内外における事業エリアの拡大と、Fintech領域の全分野のさらなる強化
- 前計画の実績: {"previous_forecast":{"売上高":2699,"営業利益":654,"当期純利益":424},"revised_forecast":{"売上高":2806,"営業利益":627,"当期純利益":405},"change":{"売上高":107,"営業利益":-27,"当期純利益":-19},"change_rate":{"売上高":"103.9%（達成率）","営業利益":"95.9%（達成率）","当期純利益":"95.6%（達成率）"},"unit":"百万円"}
- 見直し・取り下げの理由: not_disclosed
- 対象市場の規模: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 認識するリスク: not_disclosed
- 取締役会決議日: not_disclosed
- 公表日: 2023年3月24日

## 評価の根拠

- この開示は計画に対して何をしているか。: 年次の再掲（原文: 「表題は「事業計画及び成長可能性に関する事項」で、「2023年12月期 通期業績見通しサマリ」と2022年実績の比較表を掲載している。」）
- 計画が対象とする期間はどれくらいか。: 単年度（原文: 「「2023年12月期 通期業績見通しサマリ」に、2022年12月期実績と2023年12月期見通しが示されている。」）
- 計画の開始年度と最終年度が明示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「業績表には「2023年12月期（見通し）」とあるが、複数年度の計画期間を示す記載はない。」）
- 計画を見直す・取り下げる場合、その理由が事業の事象に即して説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「本文は2023年12月期の「通期業績見通し」と成長施策を説明しており、見直し・取り下げの記載はない。」）
- 同時期の業績予想の修正と結び付けて説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「表の見出しは「2023年12月期（見通し）」であり、「業績予想の修正」とする記載はない。」）
- この開示は初出の内容か、既に公表した計画の再掲・更新か。: 進捗・確定報告（原文: 「「2022年12月期（実績）」と「2023年12月期（見通し）」を並べ、2023年の成長に向けた取り組みを掲載している。」）
- どの指標に数値目標が置かれているか。: 利益目標のみ（原文: 「2023年12月期の「営業利益743百万円」「営業利益率21.2%」「当期純利益446百万円」が記載されている。」）
- 数値目標はどのような形で示されているか。: 実績と並べた表（原文: 「業績表に「2022年12月期（実績）」「2023年12月期（見通し）」「増減額」「増減率」の列がある。」）
- 直近の実績に照らして、目標はどれだけ高いか。: 緩やかな伸び（原文: 「売上高は2,806百万円から3,506百万円、営業利益は627百万円から743百万円の見通しである。」）
- セグメント別・事業別の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「業績見通し表は「全社」の売上高、営業利益、当期純利益等を掲載している。」）
- 人材・環境・顧客数など、財務以外の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「KPI欄は「クライアント数［2022年12月期］19社」「コンサルタント数［2022年12月期末］27人」と記載している。」）
- 計画の前提（為替、市場成長率、価格など）が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「本文の業績見通し表には実績、見通し、増減額、増減率が記載されているが、為替等の計画前提は記載されていない。」）
- 前の計画・前年度の目標の結果について、何が書かれているか。: 進捗の対比のみ（原文: 「2022年12月期業績予想に対する達成率として、売上高103.9%、営業利益95.9%、当期純利益95.6%を記載している。」）
- 実績と計画の対比は、どこまで示されているか。: 指標ごとの対比表（原文: 「「2022年12月期（実績）」と「業績予想」を指標別に並べた表があり、達成率も示されている。」）
- 従前の最終年度目標は、どうなったと書かれているか。: 記載なし（原文: 「2023年12月期の見通しは記載されているが、従前の最終年度目標との扱いを説明する記載はない。」）
- 計画に届かなかった項目について、どこまで説明されているか。: 未達の事実のみ（原文: 「営業利益の達成率は95.9%、当期純利益の達成率は95.6%と記載されている。」）
- 資本コストについて、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「財務KPIとして「売上高」「売上総利益」「営業利益」を掲げているが、資本コストに関する記載はない。」）
- 株主還元について、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「資金使途は「人材関連費用」「設備関連費用」とされており、株主還元に関する記載はない。」）
- 投資計画について、どこまで書かれているか。: 分野別の金額まで（原文: 「調達金額は合計1,313,800千円で、人材関連費用1,193,800千円、設備関連費用120,000千円と記載されている。」）
- 自己資本比率・有利子負債・ネットD/Eなど、財務体質の目標が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「財務ハイライトと業績見通しは利益指標を中心としており、財務体質目標の記載はない。」）
- PBRまたは株価が低い水準にあるという自己評価が書かれているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「本文の財務・成長説明にPBRまたは株価水準の記載はない。」）
- 事業構成に対する動きとして、何が書かれているか。: 重点分野への集中（原文: 「「クライアントポートフォリオの多様化を図ります」「NTTドコモの売上高及び全社売上に占める比率は、2023/12期以降、漸次低下していく見込み」と記載している。」）
- 重点施策は、どの粒度まで書かれているか。: 施策名あり（原文: 「「中部・近畿エリア」「シンガポールを中心とした東南アジア地域」「決済・送金」などを事業展開・強化の対象としている。」）
- 対象市場の大きさについて、どこまで示されているか。: 市場規模と出典あり（原文: 「IDC『国内ビジネスコンサルティング市場予測：2021-2025』および富士キメラ総研『2020 デジタルトランスフォーメーション市場の将来展望』を出典として記載している。」）
- M&A・提携を計画の手段として明示しているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「成長施策は人材採用、顧客獲得、地域・サービス分野の拡大などで構成されており、M&Aの記載はない。」）
- 施策の実施時期は、どこまで割り当てられているか。: 記載なし（原文: 「Q1〜Q4は「X社（新規）」「Y社（既存）」などのプロジェクト例に付されている。」）
- 会社はこの計画をどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「増収・増益を達成する見通し」「今後も安定的な業績拡大が期待されます」「充当額を拡大する予定」と記載している。」）