# Ａｔｌａｓ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（9563） 2022年12月期　決算短信[日本基準]（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9563/disclosure/20230214510069
種別: 決算
開示日: 2023-02-14
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/9563

## 何が変わったか

2022年12月期は、売上高・営業利益・経常利益・当期純利益がいずれも前期を上回った。2023年12月期も増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

大手通信キャリアを中心とした既存クライアントのアップセルに加え、国内外の新規クライアントの獲得に積極的に取り組んだため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年12月31日
- 売上高: {"value":2806,"unit":"百万円","yoy_pct":28.3}
- 営業利益: {"value":627,"unit":"百万円","yoy_pct":32.8}
- 経常利益: {"value":614,"unit":"百万円","yoy_pct":29.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":405,"unit":"百万円","yoy_pct":30.5}
- １株当たり当期純利益: 64.51円
- 売上高営業利益率: 22.4%
- 自己資本比率: {"当期末":84.1,"前期末":58.5}
- 総資産: {"value":2853,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2399,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":432,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-5,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1324,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2357,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3506,"unit":"百万円","yoy_pct":25},"営業利益":{"value":743,"unit":"百万円","yoy_pct":18.4},"経常利益":{"value":743,"unit":"百万円","yoy_pct":20.9},"純利益":{"value":446,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円 銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":6644,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 7,100,000株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: 既存クライアントのアップセルに加え、国内外の新規クライアントの獲得に積極的に取り組んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2022年12月期 決算短信」「１．2022年12月期の業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「2022年12月期の対前期増減率は、売上高28.3％、営業利益32.8％、経常利益29.7％、当期純利益30.5％。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は2,187百万円から2,806百万円、営業利益は472百万円から627百万円に増加している。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「2022年12月期の営業利益は627百万円、経常利益は614百万円、当期純利益は405百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2022年12月期の営業利益は627,924千円、2023年12月期の営業利益予想は743,173千円（対前期18.4％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年12月期の年間配当金は0.00円、2023年12月期予想も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書に「経常利益 614,920」「税引前当期純利益 614,920」「法人税、住民税及び事業税」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社はデジタルソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2022年12月期の売上高営業利益率は22.4％、2021年12月期は21.6％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2022年12月期84.1％、2021年12月期58.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期432,969千円、前年同期316,529千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「大手通信キャリアを中心とした既存クライアントのアップセルに加え、国内外の新規クライアントの獲得にも積極的に取り組んでまいりました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績要因として「既存クライアントのアップセル」「新規クライアントの獲得」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「このような状況のもと、当社は…既存クライアントのアップセル…新規クライアントの獲得にも積極的に取り組んでまいりました。」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2023年12月期の業績見通しとして…を見込んでおります」「依然として先行きは不透明な状況」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年１月１日～2022年12月31日」および「2023年１月１日～2023年12月31日」と、各業績数値・増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「インフレの進行」「原料・燃料価格の高騰」「ウクライナ情勢を端緒とする地政学的リスク」「海外景気の下振れ」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2022年12月期と2021年12月期について、売上高・営業利益等の実績と対前期増減率が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「② ①以外の会計方針の変更：無」「③ 会計上の見積りの変更：無」「④ 修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「既存クライアントの深耕により受注拡大に取り組んでまいります」と記載されているが、受注高・受注残高の金額は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「コンサルタント人数の増加及び稼働率の向上を図り」と記載されている。」）