# グラッドキューブ（9561） 2026年12月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9561/disclosure/20260513530952
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 40
企業ページ: https://komori.app/company/9561

## 何が変わったか

2026年12月期第1四半期は、売上高502百万円、営業利益36百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益40百万円となった。前年同期は連結比較ができず、通期業績予想と年間配当予想は変更されていない。

## 会社が挙げた理由

2025年12月期連結会計年度から連結財務諸表を作成しているため、前年同四半期との比較は行っていない。通期業績予想は2026年2月13日に公表した内容から変更していない。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":502,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 営業利益: {"value":36,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":38,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":40,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 4.78円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":34.1,"前期末":33}
- 総資産: {"value":2222,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":757,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1762,"unit":"百万円","yoy_pct":0.4},"営業利益":{"value":3,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":29,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":28,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":5860,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 無（新規・除外会社の社数・社名の記載なし）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：該当なし）
- 期末発行済株式数: {"value":8436540,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":32,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 営業体制の強化、既存顧客からの継続的な発注依頼、大手代理店やツールベンダー等との連携深化、SiTest AI診断（β版）の提供開始、SPAIAの会員基盤拡大、DX開発事業のAIソリューション本格展開

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を上回る（原文: 「第1四半期売上高は「502 百万円」、通期売上高予想は「1,762 百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益は「36 百万円」、通期営業利益予想は「3 百万円」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「2025年12月期第1四半期の売上高・営業利益は「－」で、前年同期との比較を行っていない。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「36 百万円」、経常利益「38 百万円」、親会社株主に帰属する四半期純利益「40 百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年12月期の年間配当金合計は「0.00」、2026年12月期予想も「0.00」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「マーケティングDX事業のセグメント利益は「174,078」、テクノロジー事業のセグメント損失は「△78,118」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「前年同期の売上高・営業利益および増減率は「－」で、前年同期比較は行っていない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年12月期第1四半期「34.1%」、2025年12月期「33.0%」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「既存顧客からの継続的な発注依頼」「協業パートナー企業との連携深化による案件受注を推し進めております」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「営業体制の強化」「連携深化」「自動化・高速化」などの施策説明はあるが、要因別の寄与額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「為替の変動や資材価格の上昇によるコスト増が懸念」、自社施策として「営業体制の強化」「SiTest AI診断（β版）の提供を開始」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年1月1日～2026年3月31日」、売上高は「502 百万円」、通期予想は「2026年1月1日～2026年12月31日」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「世界的なインフレ圧力の継続」「主要国の金融政策」「地政学的リスクの高まり」「為替の変動や資材価格の上昇」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2025年12月期連結会計年度より連結財務諸表を作成しているため、前年同四半期連結累計期間との比較は行っておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「SPAIA全体の会員数は150,437人」。」）