# グラッドキューブ（9561） 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9561/disclosure/20260213559608
種別: 決算
開示日: 2026-02-13
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/9561

## 何が変わったか

連結初年度の2025年12月期は、売上高1,755百万円で営業損失33百万円となりました。2026年12月期は、売上高をほぼ横ばいとしつつ、営業利益3百万円の黒字化を予想しています。

## 会社が挙げた理由

マーケティングDX事業ではSiTestを起点としたクロスセル、機能拡張、営業体制の強化などを進めました。一方、テクノロジー事業ではSPAIA,Inc.のシステム開発に伴う先行投資コストが発生しました。2026年12月期は、新規開拓、新サービス開発、SaaSの顧客獲得、生成AIを活用したプロダクト開発などを推進するとしています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":1755,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 営業利益: {"value":-33,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-37,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-31,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △3.76円
- 売上高営業利益率: -1.9
- 自己資本比率: {"当期末":33,"前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":2174,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":717,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-24,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-11,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-255,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1370,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1762,"unit":"百万円","yoy_pct":0.4},"営業利益":{"value":3,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":29,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":28,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":25973,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":39,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":505,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["SPAIA,Inc."]},"除外":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 2026年2月13日開催の取締役会で、資本金を372,853千円から30,000千円へ減少させ、資本準備金362,558千円を全額減少させてその他資本剰余金へ振り替える減資等を、2026年3月27日開催予定の定時株主総会に付議することを決議しました。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者なし）
- 期末発行済株式数: 8433540
- 期末自己株式数: 32
- 業績の増減要因: マーケティングDX事業ではSiTestを起点としたクロスセル、AI診断等の機能拡張、営業体制の強化、既存顧客・協業パートナーからの案件受注を進めました。テクノロジー事業ではSPAIAのサービス改善や会員数増加施策を進めた一方、SPAIA,Inc.の米国競馬予想システム開発により売上計上前の先行投資コストが発生しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題「2025年12月期 決算短信」および「１．2025年12月期の連結業績」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「2024年12月期の連結業績欄が「－」で、注記に「2024年12月期の数値及び対前期増減率は記載しておりません」とあります。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失△33百万円、経常損失△37百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△31百万円」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「３．2026年12月期の連結業績予想」に通期予想が記載されていますが、修正有無を示す「有」の記載はありません。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「2025年12月期の年間配当金「0.00」、2026年12月期（予想）の年間配当金「0.00」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年12月期の営業利益予想「3百万円」、2025年12月期は「33百万円の営業損失」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期「合計0.00」、2026年12月期（予想）「合計0.00」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向（連結）」および「純資産配当率（連結）」は2025年12月期が「－」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失合計544千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の内訳は「固定資産売却損39千円」「固定資産除却損505千円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「マーケティングDX事業「セグメント利益528,450千円」、テクノロジー事業「セグメント損失△308,752千円」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「2024年12月期の売上高営業利益率は「－」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「自己資本比率は2025年12月期「33.0」、2024年12月期「－」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー△24百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「SaaS事業と広告事業の統合型成長モデルが構築できた結果」および「2025年5月に米国デラウェア州に拠点を置く海外子会社『SPAIA,Inc.』を設立」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「SPAIA全体の会員数は15万2千393人（前年同期比プラス1万4千20人増）」およびセグメント別の売上高・利益の記載」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「物価上昇…米国の通商政策の変化…為替変動」などの外部環境の記載と、「クロスセル」「営業体制の強化」「サービス改善」などの施策の記載」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業損失33,683千円…となりました」および「2026年12月期の見通しとして…を予想しております」「開発コストが先行することを想定しております」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年1月1日〜2025年12月31日」および「2026年1月1日〜2026年12月31日」と各業績数値の記載」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策の変化」「国際情勢の不透明感や為替変動」「IT人材の不足」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度より連結財務諸表を作成しているため、前連結会計年度及び前連結会計年度末との比較分析は行っておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更…：有」「新規1社（社名）SPAIA,Inc.」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2026年2月13日開催の取締役会において…資本金の額および資本準備金の額の減少…について…付議することを決議」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「協業パートナー企業からの案件受注を推し進めております」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「SPAIA全体の会員数は15万2千393人」「無料会員から有料会員への転換率は平均20.34％」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文の「今後の見通し」には事業戦略の記載がありますが、中期経営計画の目標・進捗を示す記載はありません。」）