# グラッドキューブ（9561） 2025年12月期第3四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9561/disclosure/20251113501272
種別: 決算
開示日: 2025-11-14
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/9561

## 何が変わったか

第3四半期累計の売上高は前年同期比10.8％増となり、営業損失は183.9百万円から58.8百万円へ縮小しました。ただし、営業・経常・最終損益はいずれも赤字で、通期業績予想と配当予想は据え置かれています。

## 会社が挙げた理由

マーケティングDX事業では営業体制の強化、既存顧客や協業パートナー企業からの案件受注、AIを用いたサイト解析ツールの機能拡充などを実施しました。テクノロジー事業では競馬予想AIのサービス拡大、生成AIを用いたデータ分析・システム開発、サービス改善施策などを進めたと説明しています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年9月30日
- 売上高: {"value":1282,"unit":"百万円","yoy_pct":10.8}
- 営業利益: {"value":-58,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-62,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-63,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △7.58円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":31.6,"前期末":29.2}
- 総資産: {"value":2180,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":688,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1791,"unit":"百万円","yoy_pct":14.9},"営業利益":{"value":-47,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":-61,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":-62,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":19765,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"なし","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":264,"unit":"千円"},{"項目":"その他","value":39,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：該当なし）
- 期末発行済株式数: {"value":8432940,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":32,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: マーケティングDX事業では営業体制の強化による既存顧客からの継続的な発注依頼、協業パートナー企業からの案件受注、SaaS新機能の提供を実施。テクノロジー事業では競馬予想AIのサービス拡大、生成AIを用いたデータ分析・システム開発・改修、サービス改善施策を実施。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「売上高は第3四半期累計1,282百万円、通期予想1,791百万円。対象期間は1月1日から9月30日。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第3四半期累計の営業損失は58百万円、通期営業利益予想は△47百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比10.8％増。営業損失は前年同期183,927千円から当期58,820千円、経常損失は188,994千円から62,784千円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高1,157,052千円から1,282,351千円、営業損失△183,927千円から△58,820千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失58百万円、経常損失62百万円、四半期純損失63百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「第3四半期累計の営業損失は58,820千円、通期営業利益予想は△47百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当金は0.00円、2025年12月期予想も合計0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失は固定資産除却損264千円、その他39千円、合計303千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「マーケティングDX事業のセグメント利益は前年同期比9.1％減。テクノロジー事業はセグメント損失246,128千円で、前年同期は394,742千円の損失。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期の売上高1,157,052千円・営業損失183,927千円、当期の売上高1,282,351千円・営業損失58,820千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2025年12月期第3四半期31.6％、2024年12月期29.2％。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「既存顧客からの継続的な発注依頼」「協業パートナー企業からの案件受注」「SPAIA全体の会員数は150,437人（前年同期比10.4％増）」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「セグメント売上高およびSPAIA会員数150,437人、前年同期比10.4％増が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「世界的なインフレ圧力の継続」「地政学的リスクの高まり」と、「営業体制の強化」「AIを用いたサイト解析ツールなどの機能拡充」「システム開発・改修」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「今後もインターネット広告市場は拡大傾向にあると予想」「達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年1月1日～2025年9月30日」と、売上高1,282,351千円、営業損失58,820千円などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「世界的なインフレ圧力」「主要国の金融政策」「地政学的リスク」「為替の変動や資材価格の上昇」「システムエンジニアの不足」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「第1四半期会計期間より、報告セグメントごとの業績をより適切に反映させるために…測定方法の変更」「前年第3四半期累計期間のセグメント情報は、当第3四半期累計期間の測定方法に基づき作成」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「SPAIA全体の会員数は150,437人（前年同期比10.4％増）」。」）