# グラッドキューブ（9561） 2025年12月期第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9561/disclosure/20250814541440
種別: 決算
開示日: 2025-08-14
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/9561

## 何が変わったか

2025年中間期は売上高が前年同期比10.9％増となり、営業損失・経常損失・中間純損失はいずれも前年同期より縮小しました。ただし、営業損益以下は引き続き赤字で、通期の業績予想と配当予想は変更されていません。

## 会社が挙げた理由

インターネット広告市場やSaaS市場の拡大を背景に、マーケティングDX事業でサイト解析ツールの機能拡充、動画制作体制の強化、オンラインセミナー、SNS発信、営業体制の強化などを進めました。テクノロジー事業では競馬予想AIサービスの拡大、生成AIを活用したデータ分析・システム開発、新サービスの提供などを行いました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年6月30日
- 売上高: {"value":863,"unit":"百万円","yoy_pct":10.9}
- 営業利益: {"value":-49,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-52,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-52,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △6.28円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":31.5,"前期末":29.2}
- 総資産: {"value":2215,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":699,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-90136,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-5329,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-237931,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1327886,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1791,"unit":"百万円","yoy_pct":14.9},"営業利益":{"value":-47,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":-61,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":-62,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"修正なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":13637,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":39,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":8423340,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":32,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: マーケティングDX事業ではサイト解析ツールの機能拡充、動画制作体制の強化、オンラインセミナー、SNS発信、営業体制の強化などを実施した。テクノロジー事業では競馬予想AIサービスの拡大、生成AIを用いたデータ分析・システム開発、新サービスの提供などを実施した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は863百万円、通期売上高予想は1,791百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「当中間期の営業損失は49,509千円、通期営業利益予想は△47百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高863,104千円（前年同期比10.9％増）、営業損失49,509千円（前年同期は営業損失105,370千円）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は778,357千円から863,104千円、営業損失は△105,370千円から△49,509千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失49,509千円、経常損失52,275千円、中間純損失52,790千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「当中間期の営業損失は△49百万円、通期営業利益予想は△47百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当金合計は0.00円、2025年12月期予想も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失として固定資産売却損39千円、特別損失合計39千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「マーケティングDX事業のセグメント利益は前年同期比8.4％減、テクノロジー事業はセグメント損失179,063千円（前年同期は251,098千円の損失）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期の売上高778,357千円・営業損失105,370千円、当中間期の売上高863,104千円・営業損失49,509千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2025年12月期中間期31.5％、2024年12月期29.2％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは90,136千円の支出（前年同期は55,244千円の収入）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「サイト解析ツールの機能拡充、動画制作体制の強化、オンラインセミナーの実施、SNSを活用した発信」や「競馬予想AIのサービス拡大、生成AIを用いたデータ分析やシステム開発及び改修」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「セグメント別売上高・利益の記載に加え、「SPAIA全体の会員数は132,498人（前年同期比15.6％増）」と記載。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「営業体制の強化」「TikTok Shopを活用したEC支援サービスの提供を開始」「SwiPageやSiTest Engageをリリース」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当中間会計期間の経営成績は」と実績を断定する一方、「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年１月１日～2025年６月30日」とされ、売上高863百万円、営業損失49百万円などを開示。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策等の影響により、景気の先行きについて不透明感が高まっております」「システムエンジニアの不足が深刻な課題」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「第１四半期会計期間より報告セグメントの利益又は損失の測定方法を変更」「前年中間期のセグメント情報は、当中間会計期間の測定方法に基づき作成」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「SPAIA全体の会員数は132,498人（前年同期比15.6％増）」。」）