# グラッドキューブ（9561） 2025年12月期第１四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9561/disclosure/20250515552795
種別: 決算
開示日: 2025-05-15
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/9561

## 何が変わったか

2025年12月期第1四半期は、売上高が前年同期比0.2％増とほぼ横ばいだった一方、営業損失は前年同期の20.6百万円から16.5百万円へ縮小しました。通期業績予想と配当予想は変更ありません。

## 会社が挙げた理由

マーケティングDX事業では、営業体制の強化による既存顧客からの継続発注、協業パートナー企業からの案件受注、縦型ショートドラマ制作サービスのリリース、顧客単価の向上を進めました。テクノロジー事業では、サービス改善、会員獲得、ウィジェット開発・提供、新規顧客獲得、追加受注や新規取引先の開拓を行いました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":432,"unit":"百万円","yoy_pct":0.2}
- 営業利益: {"value":-16,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-18,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-18,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △2.20円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":31.5,"前期末":29.2}
- 総資産: {"value":2326,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":733,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1791,"unit":"百万円","yoy_pct":14.9},"営業利益":{"value":-47,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":-61,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":-62,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":6930,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません（固定資産に係る重要な減損損失及びのれん等の重要な変動について該当事項なし）
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":8422440,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":32,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 営業体制の強化による既存顧客からの継続的な発注依頼、協業パートナー企業からの案件受注、縦型ショートドラマ制作サービス「Dra Vis」のリリース、顧客単価の向上。テクノロジー事業では、サービス改善施策、会員数の獲得、ウィジェット開発・提供、新規顧客の獲得、追加受注、新規取引先の開拓。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上高は第1四半期432百万円、通期予想1,791百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業損失は第1四半期16,507千円、通期予想は営業損失47百万円。売上高は第1四半期432百万円、通期予想1,791百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前年同期比0.2％増。営業損失は20,595千円から16,507千円、経常損失は22,318千円から18,208千円、四半期純損失は20,570千円から18,446千円へ縮小。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は431,527千円から432,451千円、営業損失は△20,595千円から△16,507千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失16,507千円、経常損失18,208千円、四半期純損失18,446千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当金は0.00円、2025年12月期予想も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書には経常損失18,208千円、税引前四半期純損失18,208千円の記載があり、特別利益・特別損失の項目はない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「固定資産に係る重要な減損損失及びのれん等の重要な変動について、該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「マーケティングDX事業のセグメント利益は前年同期比5.5％減。テクノロジー事業はセグメント損失97,619千円で、前年同期の105,756千円から縮小。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前年同期の売上高431,527千円・営業損失20,595千円、当期の売上高432,451千円・営業損失16,507千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当第1四半期末31.5％、前期末29.2％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「既存顧客からの継続的な発注依頼」「協業パートナー企業からの案件受注」「会員数の獲得」「追加受注」「新規取引先の開拓」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「SPAIA全体の会員数は「前年度末から0.9％増加し、28,991人」。一方、施策別の業績寄与額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「継続的な物価高騰、米国の政策動向、金融市場の変動」等を記載し、自社施策として「営業体制の強化」「サービス改善施策」「新規取引先の開拓」等を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年1月1日～2025年3月31日」の第1四半期実績と、「2025年1月1日～2025年12月31日」の通期予想を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「継続的な物価高騰、米国の政策動向、金融市場の変動等による不透明感」「景気の下振れが懸念される状況」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前年同四半期との比較・分析については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させた金額を用いております」「報告セグメントの利益又は損失の測定方法を変更」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の①〜④がすべて「無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「SPAIA全体の会員数は前年度末から0.9％増加し、28,991人となりました。」」）