# グラッドキューブ（9561） 2024年12月期通期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9561/disclosure/20250213573638
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 68
企業ページ: https://komori.app/company/9561

## 何が変わったか

売上高は前年同期比2.4％増となった一方、営業損益は141百万円の黒字から267百万円の赤字に転じ、最終損益も629百万円の赤字となった。workhouse事業に関する減損損失など、一時的な損失も計上している。

## 会社が挙げた理由

workhouse株式会社から譲り受けた事業で当初計画から大幅な乖離が生じ、のれん及び顧客関連資産について209,910千円の減損損失を計上した。また、繰延税金資産の回収可能性を慎重に検討した結果、その全額を取り崩し、法人税等調整額141,201千円を計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年１月１日～2024年12月31日
- 売上高: {"value":1559,"unit":"百万円","yoy_pct":2.4}
- 営業利益: {"value":-267,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-274,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-629,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △76.37円
- 売上高営業利益率: △17.1％
- 自己資本比率: {"当期末":29.2,"前期末":42.7}
- 総資産: {"value":2570,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":750,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-58,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-14,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1661,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1791,"unit":"百万円","yoy_pct":14.9},"営業利益":{"value":-47,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":-61,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":-62,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"マーケティングDX事業":{"value":1303482,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"},"テクノロジー事業":{"value":255537,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- セグメント別利益: {"マーケティングDX事業":{"value":507145,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"},"テクノロジー事業":{"value":-459229,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":24086,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":209910,"unit":"千円","対象資産":"workhouse株式会社に係るのれん及び顧客関連資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":560,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":209910,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":669,"unit":"千円"},{"項目":"事務所移転費用","value":2541,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 8327640
- 期末自己株式数: 32
- 業績の増減要因: workhouse株式会社から譲り受けた事業で当初の事業計画から大幅な乖離が生じたため、のれん及び顧客関連資産について減損損失209,910千円を計上した。さらに、繰延税金資産の回収可能性を慎重に検討した結果、その全額を取り崩し、法人税等調整額141,201千円を計上した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2024年12月期通期決算短信」とある。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高1,559,020千円（前期比2.4％増）」に対し、「営業損失267,074千円」「経常損失274,367千円」「当期純損失629,039千円」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2024年は売上高1,559百万円、営業損失267百万円、2023年は売上高1,523百万円、営業利益141百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失267,074千円」「経常損失274,367千円」「当期純損失629,039千円」と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2025年12月期は「営業損失47百万円」、2024年12月期は「267百万円の営業損失」と予想・実績が記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当金は「0.00」、2025年12月期（予想）も「0.00」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別損失…減損損失209,910千円、固定資産除却損669千円、事務所移転費用2,541千円」「特別損失合計213,121千円」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「のれん及び顧客関連資産について、減損損失209,910千円を特別損失として計上しました」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「マーケティングDX事業は前年634,246千円から当年507,145千円、テクノロジー事業は前年△213,072千円から当年△459,229千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は「2024年12月期 △17.1％」「2023年12月期 9.3％」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は「2024年12月期29.2％」「2023年12月期42.7％」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「2024年12月期の「営業活動によるキャッシュ・フロー」は「△4百万円」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「減損損失209,910千円を特別損失として計上」「法人税等調整額141,201千円を計上」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 要因ごとに金額あり（原文: 「「減損損失209,910千円」「法人税等調整額141,201千円」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「不採算事業からの撤退や体制変更等行ってまいりましたが」「減損損失…を計上」「繰延税金資産…その全額を取崩した」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当期純損失629,039千円となりました」と断定する一方、「2025年12月期の見通しとして…予想しております」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年１月１日～2024年12月31日」の期間と、売上高1,559百万円、営業損失267百万円、減損損失209,910千円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料及びエネルギー価格の高騰や円安進行」「米国政策動向、中東情勢、金融市場の変動等」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当事業年度より、報告セグメントを変更しております」「前事業年度のセグメント情報については、変更後のセグメント区分に基づき作成」と記載されている。また「暫定的な会計処理の確定の内容を反映」とある。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①…無」「②…無」「③…無」「④…無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「SPAIA全体の会員数は138,373人（前年同期比11.9％増）」「無料会員から有料会員への転換率は平均14.3％」と記載されている。」）