# グラッドキューブ（9561） 2024年12月期第３四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9561/disclosure/20241113520718
種別: 決算説明資料
開示日: 2024-11-14
Komoriの読み（0-100）: 79
企業ページ: https://komori.app/company/9561

## 何が変わったか

2024年12月期の通期予想を下方修正し、売上高は1,847百万円から1,525百万円、営業利益は赤字203百万円から赤字270百万円へ変更した。一方、マーケティングDX事業部は計画を上回る一方、テクノロジー事業部は不採算事業の整理や案件延期で計画を大きく下回った。

## 会社が挙げた理由

テクノロジー事業部で一部の不採算事業から撤退し、「ハオシル」事業の買収を取りやめたほか、下期に予定していた大手開発案件の一部が中止または翌期以降に延期となったため。なお、SPAIA事業とマーケティングDX事業部は計画を上回って推移した。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2024年12月期 第3四半期
- 売上高: {"value":1156,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2}
- 営業利益: {"value":-183,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 経常利益: {"value":-188,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":-144,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: {"率":"81.1%","前年同期比の増減ポイント":"7.8ポイント低下"}
- 営業利益率: {"率":"not_disclosed","前年同期比の増減ポイント":"not_disclosed"}
- 販管費: {"value":1122,"unit":"百万円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: マーケティングDX事業部の第3四半期売上高321百万円・営業利益177百万円、テクノロジー事業部の第3四半期売上高56百万円・営業利益-110百万円がグラフ上で示されている。連結3か月単独の損益数値はnot_disclosed。
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1525,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":-270,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":-280,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":-235,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"連結売上高":"62.6%","マーケティングDX事業部売上高":"77.3%","テクノロジー事業部売上高":"31.4%","事業別売上進捗":"SaaS事業102.1%、ネット広告事業112.7%、SPAIA事業117.5%、受託開発32.5%"}
- 計画に対する自己評価: マーケティングDX事業部は計画を上回り、テクノロジー事業部は計画未達。連結の売上高・営業利益・経常利益は計画を下回る。
- セグメント別実績: {"マーケティングDX事業部":{"売上高":{"value":972,"unit":"百万円"},"前年同期比":"not_disclosed","計画比":"+7.7%"},"テクノロジー事業部":{"売上高":{"value":184,"unit":"百万円"},"前年同期比":"+158.6%","計画比":"-54.1%"}}
- 増減要因の内訳: 不採算事業からの撤退、ハオシル事業買収の取りやめ、大手開発案件の中止・翌期延期、SPAIA会員数の増加、ネット広告の新規顧客獲得、リスキリング新サービスの開始。要因別の金額はnot_disclosed。
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: SPAIA全体会員数135,594人、SPAIA競馬無料会員数104,621人、有料会員数28,423人、有料転換率20.1%。SiTestではARPU70,223円と平均解約率1.8%を開示。
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":129,"単位":"人","時点":"2024年9月末","期中の増減・採用計画":"2024年度着地目標165人。9月末時点で入社12人、内定受諾15人。10月入社4人、11月入社0人、12月以降は未定。"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: 中長期的な成長イメージとして年間売上100億円以上を目指す。2025年以降の目標は実現時期を示唆せず、保証しないとしている。
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 2024年10月21日より転職支援サービス『デジタルマーケティングスクール リスナビ』を開始、リスキリングサービスの拡充、ポストCookie計測対策基盤の開発、AIカメラを活用した導線分析・顔認識システムの開発、生成AI、Web3.0、VR・AR等の新規事業準備、大手グループ会社との生成AI共同開発、SPAIA競馬Webのリニューアル、UI/UX改善、M&A・業務資本提携の積極検討

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「「売上高合計 62.6%」「マーケティングDX事業部 77.3%」「テクノロジー事業部 31.4%」。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「「マーケティングDX事業部については、計画比を＋7.7％超過」「テクノロジー事業部…売上計画比は-54.1％と未達」「売上高、営業利益及び経常利益については計画を下まわる」。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「マーケティングDX事業部の3Qに「321」「177」、テクノロジー事業部の3Qに「56」「-110」。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「3Qでは過去最高の売上高で着地」。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「2024年12月期業績予想の修正について」、売上高1,847百万円から1,525百万円。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「不採算事業からの撤退、買収取りやめ、大手開発案件の中止・延期などを主な要因として記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「構造改革として、一部不採算事業の解消」「大胆な事業ポートフォリオの最適化」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「マーケティングDX事業部972百万円、テクノロジー事業部184百万円の売上高を記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「人件費・採用費、広告宣伝費、支払手数料、外注費、その他の金額を掲載し、外注費は前年同期比+317.9%と記載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「テクノロジー事業部の計画比-54.1%、大手開発案件の一部中止・翌期延期を記載。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「来期以降はV字回復に向けて全力を尽くす」「翌期に延期となったものについては、来期の収益に組み込み」。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「年間売上100億円以上を目指すための成長イメージ」。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「デジタルマーケティングスクール『リスナビ』…提供開始」「大手グループ会社と生成AIに関する共同開発」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「P.20およびP.24に複数のKPIを掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「平均稼働アカウント数「前年同期比＋19.6％」、SPAIA会員数「前年同期比＋13.0％」、解約率「改善」、ARPU「向上」。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「SPAIA会員数・有料転換率、SiTestのARPUを掲載。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「2024年9月末時点…従業員数129名」「10月入社4名」「内定受諾15名」。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「システム等の投資」「Web3.0と生成AIへの領域には積極投資」と記載。ただし金額は記載なし。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は「決算説明資料」、目次に決算ハイライト・成長戦略・事業別業績を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「P.34以降にミッション、沿革、ESGを掲載する一方、P.6〜P.30は決算・事業・成長戦略。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: あり（原文: 「「12月以降入社 未定」。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「あくまで経営上の目標」「実現の時期を示唆するものではなく実現を保証するものではありません」。」）