# グラッドキューブ（9561） 2024年12月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9561/disclosure/20240813570605
種別: 決算
開示日: 2024-08-14
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企業ページ: https://komori.app/company/9561

## 何が変わったか

中間期は売上高が前年同期比7.6％増となった一方、営業・経常・最終損益はいずれも赤字に転じた。通期業績予想と年間配当予想は変更なく、年間配当は0円の見込み。

## 会社が挙げた理由

会社は、テクノロジー事業について積極投資を行っていること、一部不採算事業を整理したことなどを挙げている。また、同事業の売上高は当初計画を下回ったとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年6月30日
- 売上高: {"value":778357,"unit":"千円","yoy_pct":7.6}
- 営業利益: {"value":-105370,"unit":"千円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-108998,"unit":"千円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-85768,"unit":"千円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △10.44円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":43.6,"前期末":42.7}
- 総資産: {"value":2960732,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":1292266,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":55244,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-45719,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-138964,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1609507,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1847,"unit":"百万円","yoy_pct":21.3},"営業利益":{"value":-203,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":-214,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":-235,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"無","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":11117,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":669,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：該当なし）
- 期末発行済株式数: 8,218,800株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: マーケティングDX事業では営業体制の強化、既存顧客からの継続的な発注、協業パートナーからの案件受注、SiTestの利用アカウント数増加、新機能・新サービスの販売が進捗。テクノロジー事業では積極投資、一部不採算事業の整理、当初売上計画未達などが挙げられている。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高は778百万円、通期予想は1,847百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業損失は中間期105百万円、通期予想203百万円。売上高は中間期778百万円、通期予想1,847百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は前年同期比7.6％増。営業利益は138百万円から営業損失105百万円、経常利益は141百万円から経常損失108百万円、中間純利益は96百万円から中間純損失85百万円となった。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は723,296千円から778,357千円、営業利益は138,879千円から営業損失105,370千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失105,370千円、経常損失108,998千円、中間純損失85,768千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の合計は0.00円、2024年12月期予想の合計も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「固定資産除却損669千円」「特別損失合計669千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「マーケティングDX事業の利益は352,520千円から259,716千円、テクノロジー事業の損失は80,881千円から209,546千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期は売上高723,296千円・営業利益138,879千円、当中間期は売上高778,357千円・営業損失105,370千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当中間期43.6％、前事業年度末42.7％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは55,244千円で、「前中間会計期間に比べ43,896千円の増加」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「積極投資などにより損失を見込んでおります」「構造改革として一部不採算事業を整理したこと等により、当初売上計画を下回ることとなりました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「SiTest利用アカウント数は前年同期比11.9％増、SPAIA全体の会員数は132,498人・前年同期比15.6％増。セグメント売上高・利益も記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「営業体制の強化」「サイト解析ツールの機能拡充」「サービス改善施策」「積極投資」「一部不採算事業を整理」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当中間会計期間の経営成績は」と実績を断定。将来見通しについては「一定の前提に基づいており」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年1月1日～2024年6月30日」、売上高778,357千円、前年同期比7.6％増、通期売上高予想1,847百万円。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「エネルギーや原材料価格の高騰による物価上昇」「マイナス金利の解除による家計や企業への影響」「システムエンジニアの不足」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前中間会計期間のセグメント情報については、変更後のセグメント区分に基づき作成したものを記載しております。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「SiTestの利用アカウント数が前年同期比＋11.9％」「SPAIA全体の会員数は132,498人（前年同期比15.6％増）」。」）