# グラッドキューブ（9561） 2023年12月期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9561/disclosure/20240213534098
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/9561

## 何が変わったか

2023年12月期は売上高が2.9％増えた一方、営業利益は69.0％減少し、減損損失も計上しました。2024年12月期は売上高の増加を見込むものの、営業損失203百万円を予想しています。

## 会社が挙げた理由

会社は、サービス拡充や営業体制の強化、システム投資・開発、広告宣伝、人材への投資、M&Aなどの積極的投資により費用が増加する予定と説明しています。また、マーケティングソリューション事業の売上減少は前年の大型スポット案件の反動、SPAIA事業ではシステム開発・サービス改善施策などを実施したとしています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":1523,"unit":"百万円","yoy_pct":2.9}
- 営業利益: {"value":142,"unit":"百万円","yoy_pct":-69}
- 経常利益: {"value":143,"unit":"百万円","yoy_pct":-68.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":59,"unit":"百万円","yoy_pct":-80}
- １株当たり当期純利益: 7.29円
- 売上高営業利益率: 9.4%
- 自己資本比率: {"当期末":"42.7%","前期末":"45.3%"}
- 総資産: {"value":3224,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1378,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-148,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-604,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":333,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1738,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1847,"unit":"百万円","yoy_pct":21.3},"営業利益":{"value":-203,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":-214,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":-235,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":27190,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":48574,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed","対象セグメント":"SPAIA事業"}
- 特別損益の内訳: [object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: {"value":8207100,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":"－","unit":"株"}
- 業績の増減要因: SaaS事業はアウトバウンド部隊の立ち上げによる営業体制の強化や人材教育、関連サービスの伸長により増収。マーケティングソリューション事業は前年の大型スポット案件獲得の反動で減収。SPAIA事業は無料会員・スポーツメディア会員の増加やサービス開発等により増収。一方、システム投資・開発、広告宣伝、人材投資、M&A等の積極的投資により費用が増加する予定。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年12月期決算短信」で、業績期間は「2023年1月1日～2023年12月31日」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比2.9％増」、営業利益は「前期比69.0％減」、当期純利益は「前期比80.0％減」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2023年12月期の売上高は1,523百万円（2.9％増）、営業利益は142百万円（69.0％減）です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益142百万円、経常利益143百万円、当期純利益59百万円と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2024年12月期は「営業損失203百万円」、2023年12月期は「142百万円の営業利益」と記載されています。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当は「0.00」、2024年12月期（予想）も「0.00」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「損益計算書に「減損損失48,574千円」「特別損失合計48,574千円」と記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失48,574千円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「SaaS事業は4.9％減、マーケティングソリューション事業は32.9％減、SPAIA事業は当期211,793千円の損失で前期115,331千円の損失です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2023年12月期「9.4％」、2022年12月期「31.1％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2023年12月期「42.7％」、2022年12月期「45.3％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「△148百万円」です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「既存顧客からの継続的な発注依頼、協業パートナー企業からの案件受注」、「無料会員数は…117.3％増加」、「会員数は…126.0％増加」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「セグメント別売上高・利益および「無料会員数99,178人」「会員数25,755人」は示されていますが、投資や費用増加の要因別金額は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「アウトバウンド部隊の立ち上げによる営業体制の強化」、「人材教育」、「システム開発・サービス改善施策」、「無料会員の獲得の強化」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「成長するものと見込まれており」、「予想しております」、「図る考えであります」、「営業損失203百万円…を予想しております」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2023年1月1日～2023年12月31日」、予想期間は「2024年1月1日～2024年12月31日」で、売上高・利益・前年比が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「全世界的なインフレの長期化や為替相場の変動による消費者物価の上昇、頻発する異常気象など、依然として先行きは不透明」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「2024年12月期第1四半期より、報告セグメントを変更しております」とある一方、2023年12月期のセグメント実績は前年と比較して記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」です。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：無」です。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「無料会員数…99,178人」、「会員数…25,755人」、「無料会員から有料会員への転換率は平均21.1％」と記載されています。」）