# グラッドキューブ（9561） 2023年12月期 第３四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9561/disclosure/20231113587818
種別: 決算
開示日: 2023-11-14
Komoriの読み（0-100）: 63
企業ページ: https://komori.app/company/9561

## 何が変わったか

2023年12月期第3四半期累計は、売上高が前年同期比6.2％減、営業利益が67.1％減となった。会社は業績の進捗と営業活動の状況を踏まえ、通期業績予想を下方修正した。

## 会社が挙げた理由

通期業績予想は、当第3四半期累計期間の業績の進捗及び営業活動の状況を踏まえて下方修正した。業績面では、マーケティングソリューション事業で一部取引先のインハウス化や予算減額があり、人的投資の強化で費用が増加したほか、SPAIA事業でも開発・広告宣伝などの先行投資と人的投資により費用が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年9月30日
- 売上高: {"value":1050,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.2}
- 営業利益: {"value":122,"unit":"百万円","yoy_pct":-67.1}
- 経常利益: {"value":124,"unit":"百万円","yoy_pct":-66.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":84,"unit":"百万円","yoy_pct":-64.8}
- １株当たり当期純利益: 10.43円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":48.2,"前期末":45.3}
- 総資産: {"value":2908,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1402,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1500,"unit":"百万円","yoy_pct":1.3},"営業利益":{"value":120,"unit":"百万円","yoy_pct":-74},"経常利益":{"value":110,"unit":"百万円","yoy_pct":-75.9},"純利益":{"value":50,"unit":"百万円","yoy_pct":-83.2}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"売上高":{"value":1500,"unit":"百万円","yoy_pct":1.3},"営業利益":{"value":120,"unit":"百万円","yoy_pct":-74},"経常利益":{"value":110,"unit":"百万円","yoy_pct":-75.9},"純利益":{"value":50,"unit":"百万円","yoy_pct":-83.2}},"change":"下方修正","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: 当第3四半期累計期間の報告セグメントごとの固定資産の減損損失は該当事項なし
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 2023年10月24日付でworkhouse株式会社からAI開発・運用、受託開発、医療DX開発・医療サービス運用、画像解析事業を現金400,000千円で譲り受けた。取得関連費用、のれん、受入資産・引受負債、譲受事業の経営成績は現時点で未確定。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無、対象者：not_disclosed
- 期末発行済株式数: 8,162,400株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: SaaS事業はSiTestの利用アカウント数やウェブサイト制作案件が順調に推移。マーケティングソリューション事業は一部取引先のインハウス化・予算減額と人的投資強化による費用増加。SPAIA事業は無料会員数が増加した一方、開発・広告宣伝などの先行投資と人的投資により費用が増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「通期売上高予想は「1,500百万円」、第3四半期累計売上高は「1,050百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益は「122,949千円」、通期営業利益予想は「120百万円」。売上高は「1,050,348千円」、通期予想は「1,500百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高「前年同期比6.2％減」、営業利益「前年同期比67.1％減」、経常利益「前年同期比66.1％減」、四半期純利益「前年同期比64.8％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は「前年同期比6.2％減」、営業利益は「前年同期比67.1％減」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「122,949千円」、経常利益「124,186千円」、四半期純利益「84,892千円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「120百万円、対前期増減率△74.0％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年12月期の年間配当「0.00」、2023年12月期予想の年間配当「0.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書には「経常利益」「税引前四半期純利益」「法人税、住民税及び事業税」「四半期純利益」が記載され、特別損益の項目はない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報：該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「SaaS事業は売上高「前年同期比10.6％増」、セグメント利益「0.5％増」。マーケティングソリューション事業は売上高「11.3％減」、利益「41.4％減」。SPAIA事業は売上高「40.4％減」、セグメント損失「139,978千円」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期の売上高・営業利益は「1,119,524千円」「373,501千円」、当期は「1,050,348千円」「122,949千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当期末「48.2％」、前期末「45.3％」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「人的投資の強化を行ったことで費用が増加」「サービス拡充のための開発の強化や広告宣伝等の先行投資のため、費用が継続的に発生」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「エンジニア等を前期末比24名増員」。各セグメントの売上高・利益には金額と前年同期比が記載されているが、要因別の影響額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「海外経済の減速、金融資本市場の変動や物価上昇、中国経済の先行き」を記載し、自社施策として「サイト解析ツールの機能拡充」「積極的な採用」「広告宣伝等の先行投資」を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「となりました」と記載。将来情報について「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2023年1月1日～2023年9月30日」、実績と前年同期比、通期予想の各数値が表紙に記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「海外経済の減速、金融資本市場の変動や物価上昇、中国経済の先行き、国内金融政策の動向等による国内景気への影響」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2021年12月期第3四半期については四半期財務諸表を作成していないため、2022年12月期第3四半期の対前年同四半期増減率は記載しておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2023年10月24日付で当該事業の事業譲受が完了」「取得の対価　現金　400,000千円」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）