# グラッドキューブ（9561） 2023年12月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9561/disclosure/20230810540765
種別: 決算
開示日: 2023-08-14
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/9561

## 何が変わったか

2023年12月期第2四半期累計は、売上高が前年同期比6.7％減、営業利益が51.0％減となった。通期業績予想と配当予想は修正されていない。

## 会社が挙げた理由

マーケティングソリューション事業では一部で広告費を抑える動きがあり、SPAIA事業では新規会員の獲得に至らず有料会員数が減少した。一方、SaaS事業ではDX支援やウェブサイト制作が好調に推移した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年6月30日
- 売上高: {"value":723,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.7}
- 営業利益: {"value":138,"unit":"百万円","yoy_pct":-51}
- 経常利益: {"value":141,"unit":"百万円","yoy_pct":-50.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":96,"unit":"百万円","yoy_pct":-48.2}
- １株当たり当期純利益: 11.83円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":48.9,"前期末":45.3}
- 総資産: {"value":2889,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1413,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":11347,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-121449,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":55859,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2103991,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1486,"unit":"百万円","yoy_pct":0.4},"営業利益":{"value":345,"unit":"百万円","yoy_pct":-25.2},"経常利益":{"value":345,"unit":"百万円","yoy_pct":-24.1},"純利益":{"value":224,"unit":"百万円","yoy_pct":-24.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":12455,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項なし
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":8136000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":0,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: マーケティングソリューション事業では一部で広告費を抑える動きが見られ、SPAIA事業では既存の有料会員向け施策で新規会員の獲得に至らず有料会員数が減少した。一方、SaaS事業ではDX支援やウェブサイト等の制作が好調を維持した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「通期売上高予想は1,486百万円、当第2四半期累計の売上高は723百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「当第2四半期累計の売上高723百万円、営業利益138百万円、通期予想の売上高1,486百万円、営業利益345百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は前年同期比6.7％減、営業利益51.0％減、経常利益50.3％減、四半期純利益48.2％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は723百万円、前年同期比6.7％減。営業利益は138百万円、前年同期比51.0％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益138,879千円、経常利益141,191千円、四半期純利益96,254千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想345百万円、対前期増減率△25.2％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年12月期の年間配当金合計0.00円、2023年12月期予想の年間配当金合計0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には2023年12月期予想の期末配当0.00円、年間合計0.00円が記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「四半期損益計算書では営業外費用合計の次に経常利益、税引前四半期純利益が記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「SaaS事業の売上高は前年同期比16.6％増、セグメント利益16.2％増。マーケティングソリューション事業は売上高15.5％減、利益42.1％減。SPAIA事業は売上高39.9％減、セグメント損失80,881千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期の売上高723,296千円・営業利益138,879千円、前年同期の売上高775,339千円・営業利益283,239千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「2023年12月期第2四半期48.9％、2022年12月期45.3％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期11,347千円の収入、前年同四半期66,911千円の収入。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「一部で広告費を抑える動きも見られました」「新規会員の獲得には至らず、有料会員数は減少いたしました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「各セグメントの売上高・セグメント利益と前年同期比、および「無料会員数は前年同四半期比127.7％」が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「世界的なインフレの進行やエネルギー価格の高騰」および「サイト解析ツールの機能拡充、動画制作体制の強化、競馬予想AIのサービス拡大」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績予想に変更はありません」および「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年12月期第2四半期の業績（2023年1月1日～2023年6月30日）」として各実績値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「世界的なインフレの進行やエネルギー価格の高騰等により、景気の先行きは依然として不透明な状態が続いております。」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2023年12月期第2四半期と2022年12月期第2四半期の実績、および当期の前年同期比が表紙に記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表題に「〔日本基準〕(非連結)」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「既存顧客からの継続的な受注及び協業パートナー企業からの案件受注を推し進めてまいりました。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「有料会員数は減少いたしました」「無料会員数は前年同四半期比127.7％と大幅に増加いたしました。」」）