# グラッドキューブ（9561） 2022年12月期 通期決算説明動画書き起こしレポート

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9561/disclosure/20230216513440
種別: 決算説明資料
開示日: 2023-02-16
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/9561

## 何が変わったか

2022年12月期は、売上高・営業利益・経常利益がそろって過去最高となり、前年から大幅に増加した。一方、SPAIA事業の売上高は通期予算に対して94.21％の進捗にとどまった。

## 会社が挙げた理由

成長ドライバーであるSaaS事業の売上増加と、マーケティングソリューション事業の成長が業績を押し上げた。人材投資による人件費や、制作案件増加に伴う広告予算・外注費の増加は利益のマイナス要因となった。SPAIA事業では、「SPAIA競馬」のサブスクリプション費用を半額にしたため売上高が下がった。

## 開示の要点

- 資料の種類: 説明会書き起こし
- 対象決算期: 2022年12月期 通期
- 売上高: {"value":"14億8,000万円","unit":"円","yoy_pct":21.8}
- 営業利益: {"value":"4億6,100万円","unit":"円","yoy_pct":58}
- 経常利益: {"value":"4億5,500万円","unit":"円","yoy_pct":52.6}
- 純利益: not_disclosed
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":31.1,"unit":"%","前年同期比増減ポイント":7.1}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"SiTestのLTV/CAC":"3.6倍","SiTestの平均解約率（Net Revenue Churn Rate）":"3.8%","SiTestの平均単価":"9万円超"}
- 通期業績予想: not_disclosed
- 通期予想に対する進捗率: {"SPAIA事業_売上高":94.21}
- 計画に対する自己評価: 概ね予算と合致。SPAIA事業の売上高は予算より少しマイナス
- セグメント別実績: {"SaaS事業":{"売上高前年同期比":134.2},"マーケティングソリューション事業":{"売上高前年同期比":110.5},"SPAIA事業":{"売上高前年同期比":143.5}}
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: {"平均単価":"9万円超","平均稼働アカウント数":"過去最高","SPAIA競馬ユーザー数の今期伸び予測":"20万ユーザー"}
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"2030年売上高":"少なくとも100億円超"}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: {"ビジネスアナリティクス市場領域の営業利益率比較":{"当社":"60.8%","比較企業最高":"40.9%"},"デジタルマーケティング領域の当社営業利益率":"59.7%"}
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 動画解析・テスト用の新プロダクト「MoVest」の開発、SPAIA競馬に付随する新サービスの提供、地方競馬・競艇・競輪・オートレース向けサービスの展開、SPAIA競馬のUI/UX改善、AI予想家の精度向上と有料会員向けコンテンツ強化、スポーツデータのウィジェット提供拡大、ChatGPTやブロックチェーンの活用、海外展開とM&Aの検討

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「「売上高の通期予想進捗率は94.21パーセント」」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「「上方修正は行わなかったものの、概ね予算と合致」／「予算より少しマイナス」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「2022年度の第4四半期は3.6倍」／「第4四半期は3.8パーセント」」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「売上高、営業利益、経常利益すべての項目において過去最高を記録」」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「上方修正は行わなかった」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「プラス要因は、SaaS事業の売上増加による影響がもっとも大きく」／「マイナス要因は、人材投資による人件費の増加」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「SaaS事業の売上増加による影響がもっとも大きく、続いて、マーケティングソリューション事業の成長」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「SaaS事業が前年比134.2パーセント」／「マーケティングソリューション事業が前年比110.5パーセント」／「SPAIA事業が前年比143.5パーセント」」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: なし（原文: 「「人件費の増加」／「広告予算、外注費が増加」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「「大型案件がダウングレード及び停止したことがこちらの数字の要因」／「サブスクリプション費用を半額にしました。その成果が非常に高かったため、半額のまま推進」」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「該当する金額の記載なし」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「該当する記載なし」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「2030年には少なくとも売上高100億円を超えることを目指しています」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「動画を解析したりテストする『MoVest』も現在鋭意開発中」／「地方競馬を新しくローンチ」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「LTV/CAC」／「平均解約率」／「平均単価」／「平均稼働アカウント数」／「広告取扱高」／「クロスセル売上比率」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「「リターンが減っています」／「大型案件がダウングレード及び停止」／「平均単価は9万円を超える」／「アカウント数も、過去最高」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「平均単価推移」／「平均稼働アカウント数推移」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「我々は60.8パーセントと業界内でも最高水準」／「デジタルマーケティング領域においても59.7パーセント」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 記載なし（原文: 「該当する記載なし」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「該当する記載なし」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「該当する記載なし」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「「必要な投資として、2023年度も引き続き行います」／「引き続き、開発や人材投資を行います」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 質疑応答・書き起こし（原文: 「表題「2022年12月期 通期決算説明動画書き起こしレポート」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「「まずは、2022年12月期決算ハイライト」／「まずは、当社を理解していただくために、ビジネスモデルについてご説明します」」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「該当する記載なし」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「リリースは2023年12月期以降の予定」／「M&Aなども考えています」／「売上高100億円以上を目指していきたい」」）