# グラッドキューブ（9561） 2022年12月期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9561/disclosure/20230210507406
種別: 決算
開示日: 2023-02-14
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/9561

## 何が変わったか

2022年12月期は売上高・営業利益などが前年同期を上回り、増収増益となった。一方、2023年12月期は売上高をほぼ横ばい、営業利益などを減益とする予想を示した。

## 会社が挙げた理由

実績はデジタルマーケティング需要の高まり、サービス機能の拡充、営業・人材施策、大型広告案件の受注などが寄与した。次期予想では大型広告案件を含めず、サービス拡充、システム投資、広告宣伝、人材投資に伴う費用増を見込んでいる。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年12月31日
- 売上高: {"value":1480,"unit":"百万円","yoy_pct":21.8}
- 営業利益: {"value":461,"unit":"百万円","yoy_pct":58}
- 経常利益: {"value":455,"unit":"百万円","yoy_pct":52.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":297,"unit":"百万円","yoy_pct":47.1}
- １株当たり当期純利益: 39.13円
- 売上高営業利益率: 31.1%
- 自己資本比率: {"当期末":45.3,"前期末":23}
- 総資産: {"value":2908,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1316,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":209,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-47,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":826,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2158,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1486,"unit":"百万円","yoy_pct":0.4},"営業利益":{"value":345,"unit":"百万円","yoy_pct":-25.2},"経常利益":{"value":345,"unit":"百万円","yoy_pct":-24.1},"純利益":{"value":224,"unit":"百万円","yoy_pct":-24.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":16871,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: 当期は特別利益・特別損失ともに計上なし
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 8136000
- 期末自己株式数: 0
- 業績の増減要因: デジタルマーケティング需要の高まり、SaaS事業のサービス拡充と営業・人材教育、マーケティングソリューション事業における大型広告案件の受注などにより増収増益となった。SPAIA事業は有料会員数が減少したものの、売上高は増加し、セグメント損失は縮小した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2022年12月期決算短信」であり、本文にも「１．2022年12月期の業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高1,480,636千円（前期比21.8％増）、営業利益461,049千円（前期比58.0％増）、経常利益455,536千円（前期比52.6％増）、当期純利益297,162千円（前期比47.1％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2022年12月期の売上高は「前期比21.8％増」、営業利益は「前期比58.0％増」と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益461,049千円、経常利益455,536千円、当期純利益297,162千円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2023年12月期予想は「営業利益345百万円（前期比25.2％減）」、2022年12月期実績は「営業利益461百万円」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「配当表に「2022年12月期 合計0.00」「2023年12月期(予想) 合計0.00」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書で「特別損失合計 －」「税引前当期純利益455,536」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「SaaS事業売上高は前期比34.2％増、マーケティングソリューション事業は10.5％増、SPAIA事業は43.5％増。SPAIA事業のセグメント損失は「115,331千円（前期は170,776千円の損失）」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「表紙に2022年12月期の売上高営業利益率「31.1」、2021年12月期「24.0」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「財政状態に「2022年12月期45.3」「2021年12月期23.0」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2022年12月期「209百万円」、2021年12月期「400百万円」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「第１四半期において３月決算企業から非常に大きな案件の受注ができた」「一人当たりの受注獲得件数や運用担当件数が増加」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各セグメントについて売上高・セグメント利益の金額と前期比は記載されている一方、要因別の金額分解は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「サイト解析ツールの機能拡充」「動画制作体制の強化」「セールス、カスタマーサクセス、コンサルタントの人材教育」「既存顧客からの継続的な受注」などと記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「大型の広告案件が…受注できるかどうかに関しましては不確定要素を含んでおります」「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年１月１日～2022年12月31日」および「2023年１月１日～2023年12月31日」と対象期間が示され、各利益項目の金額と増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の再拡大や原油価格高騰、インフレ、金利上昇懸念」「大型の広告案件…受注できるかどうか…不確定要素」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「2021年12月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、１株当たり当期純利益…を算定」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」」）