# エアークローゼット（9557） 2026年６月期　決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9557/disclosure/20260814520842
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-08-14
Komoriの読み（0-100）: 70
企業ページ: https://komori.app/company/9557

## 何が変わったか

2026年6月期は会員数の年間平均や単価の上昇で増収となった一方、人件費・広告宣伝費などの増加で営業赤字に転落した。2027年6月期は会員獲得、Mall事業、男性向けサービスを伸ばし、黒字回帰を目指す計画を示した。

## 会社が挙げた理由

2026年6月期は、春の新規会員獲得が限定的だったことに加え、人件費・広告宣伝費が増加したため損益が悪化した。2027年6月期は、会員数の増加、Mall事業の成長、airCloset Men’sの立ち上がりによる売上増と、販管費のコントロールによる黒字回帰を見込んでいる。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年6月期 通期
- 売上高: {"value":5175,"unit":"百万円","yoy_pct":4.4}
- 営業利益: {"value":-234,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 経常利益: {"value":-252,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":-246,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: {"率":"45.1%","前年同期比の増減ポイント":"48.0%から低下"}
- 営業利益率: {"率":"記載なし","前年同期比の増減ポイント":"2.1%から赤字化"}
- 販管費: {"value":2569,"unit":"百万円","売上高販管費率":"49.6%"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":"1,300百万円","売上総利益":"590百万円","営業損益":"21百万円","経常損益":"13百万円","四半期純損益":"13百万円","売上総利益率":"45.4%","営業利益率":"1.7%","販管費":"568百万円","四半期末会員数":"35,710人","限界利益":"744百万円","調整後EBITDA":"342百万円"}
- 通期業績予想: {"2027年6月期":{"売上高":"5,690百万円","営業利益":"51百万円","当期純利益":"27百万円","営業利益率":"0.9%","期末会員数":"45,000人"},"2026年6月期予想":{"売上高":"5,155百万円","営業損益":"△217百万円","当期純損益":"△252百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"2026年6月期":{"売上高":"100.4%"}}
- 計画に対する自己評価: 5月15日公表の業績予想を下回って着地
- セグメント別実績: {"2026年6月期":{"airCloset事業":{"売上":"4,563百万円","売上_yoy_pct":4.2,"売上総利益":"2,051百万円","売上総利益_yoy_pct":-3.7,"営業利益":"△135百万円","期末会員数":"35,710人","限界利益":"2,560百万円","調整後EBITDA":"846百万円"},"その他事業":{"売上":"612百万円","売上_yoy_pct":5.8,"売上総利益":"284百万円","売上総利益_yoy_pct":14.5,"営業利益":"△98百万円","限界利益":"347百万円","調整後EBITDA":"61百万円"}}}
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: 従業員数が増加したとの記載はあるが、人数はnot_disclosed
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"目標":"売上1,000億円に向けた100億円をまずは目標とする","目標年度":"not_disclosed"}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: 現時点では実施できない状況との記載。取得枠・株数・期間はnot_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: オウンドメディアのアカウント数・投稿数の拡大、マイクロインフルエンサー連携、法人アライアンスの再開・拡大、リアルイベントの開催拡大、airCloset Men’sの立ち上げ、ビックカメラとの持ち帰りレンタル展開、AI×スタイリング、AIコーデ着用画像生成、AIネイティブ経営、データプラットフォーム化、社内AI活用基盤Cortexの整備、株主優待のairCloset Men’s対象追加

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「売上 5,175百万円、2026/6期業績予想5,155百万円、達成率100.4%。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を下回る（原文: 「計画外の税金関連費用の計上により、5月15日公表の業績予想を下回って着地。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「業績概要 第4四半期会計期間：売上1,300百万円、営業損益21百万円、四半期純損益13百万円。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「「過去最高」「最高益」などの記載なし。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「年間平均会員数の増加、単価増に伴い売上は前期比増加」「人件費の増加等による販管費の増加により、各損益は前期比マイナス」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「春の新規会員獲得が限定的となったことに加え、人件費・広告宣伝費の増加により損益が悪化。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「業績概要 通期業績 事業毎内訳に、各事業の売上および営業利益を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「販管費2,569百万円、広告宣伝費848百万円（前期752百万円）、主に人員増およびベースアップによる人件費増加。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「期末会員数35,710人（前年同期比△11.2%）、売上総利益2,335百万円（同△1.8%）、営業損益△234百万円。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「会員数の増加、Mall事業の成長、airCloset Men’sの立ち上がり、販管費のコントロールにより黒字転換を見込む。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「検索トレンドを上昇へ戻し、会員獲得規模を拡大することに注力。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「売上1,000億に向けた100億をまずは目標とする」。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「オウンドメディア強化、インフルエンサー連携、法人アライアンス、リアルイベント、airCloset Men’s、Cortex整備。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「月額会員数、ロイヤルユーザー継続率、限界利益、調整後EBITDA、CTR、無料会員登録CVRなど。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「月額会員数は前年同時点比で減少、通期限界利益は前年比+6.4%、第4四半期調整後EBITDAは前年比+39.9%。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「レンタル・販売＝会員数×プラン別単価＋販売売上＋都度課金」、月額会員一人当たり限界利益。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「市場規模・シェア・競合比較の記載なし。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 言及のみ（原文: 「現時点では事業拡大のための投資に充当することが最大の利益還元につながると判断。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「現状、会社法上の分配可能額がマイナスとなっており、自己株式の取得や配当が実施できない状況。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2026年6月期 決算説明資料」で、業績概要、注力事項、業績予想をスライド形式で掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「「当社事業の全体像」「airClosetの背景にある社会課題」「料金体系」などの説明ページがある一方、業績説明・予想・戦略が大半を占める。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「黒字回帰を見込む」「開始予定」「開催予定」「将来の実際の業績や財務状況は…異なる可能性」。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「月額会員数は△11.2%、一方で限界利益は+6.4%、広告のCTRは約1.2倍、無料会員登録CVRは約2.5倍。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「事業全体像やサービス概要のページに続き、第4四半期業績、通期業績、業績予想が掲載されている。」）