# エアークローゼット（9557） 2026年６月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9557/disclosure/20260814520802
種別: 決算
開示日: 2026-08-14
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/9557

## 何が変わったか

売上高は4.4％増の5,175百万円となった一方、営業利益は102百万円の黒字から234百万円の営業損失に転じ、当期純損益も246百万円の赤字となった。2027年6月期は売上高5,690百万円、営業利益51百万円を見込み、営業黒字への回帰を目指している。

## 会社が挙げた理由

過去退会会員からの再登録が想定を下回ったこと、認知度向上や会員獲得構造の変革に時間を要したこと、これに伴って春の広告宣伝を抑制したことから、事業年度末の会員数が前年同時点比で減少したと説明している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年7月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":5175,"unit":"百万円","yoy_pct":4.4}
- 営業利益: {"value":-234,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-252,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-246,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △29円78銭
- 売上高営業利益率: △4.5％
- 自己資本比率: {"当期末":"11.2％","前期末":"19.6％"}
- 総資産: {"value":2626,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":305,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":940,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1408,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":41,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":665,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5690,"unit":"百万円","yoy_pct":9.9},"営業利益":{"value":51,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":27,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":27,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":769143,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","金額":6365,"単位":"千円"}],"特別損失":"該当なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はございません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 8,284,200株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: 過去退会会員からの再登録が想定を下回ったこと、認知度向上や会員獲得構造の変革に時間を要したこと、春の広告宣伝を抑制したことにより、会員数が前年同時点比で減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年６月期　決算短信」と記載され、「１．2026年６月期の業績」として通期実績が示されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高5,175,679千円（前年度比4.4％増）」「調整後EBITDA…（前年度比11.7%減）」「営業損失234,470千円（前年度は102,423千円の営業利益）」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2026年6月期の売上高は5,175百万円で前年比4.4％増、営業利益は△234百万円である。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失234,470千円」「経常損失252,320千円」「当期純損失246,717千円」と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「2027年６月期…営業利益51,023千円（当期は営業損失234,470千円）」「営業損益の黒字回帰を目指してまいります」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「配当表で「2026年６月期…期末0.00、合計0.00」「2027年６月期（予想）…期末0.00、合計0.00」と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向」「純資産配当率」はいずれも「－」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益　新株予約権戻入益…6,365千円」「当期純損失246,717千円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社の事業セグメントはパーソナルスタイリング事業のみの単一セグメントであるため、セグメントごとの記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「表紙の売上高営業利益率は「2026年６月期 △4.5」「2025年６月期 2.1」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「財政状態の自己資本比率は「2026年６月期 11.2」「2025年６月期 19.6」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動の結果得られた資金は940,530千円（前年度は1,060,627千円の獲得）」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「過去退会会員からの再登録が想定を下回った」「新規会員の獲得が想定を下回った」「事業年度末の会員数は前年同時点比で減少」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「再登録が想定を下回ったこと」「認知度向上や会員獲得構造の変革に時間を要していること」「春における広告宣伝を抑制した」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「アライアンス強化やリアルイベントの開催、オウンドメディアの強化」「広告運用の内製化および改善」など、自社施策が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「業績予想は、現時点で入手可能な情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいて作成したもの」「実際の業績は様々な要因により異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年７月１日～2026年６月30日」の実績期間と、売上高5,175百万円、営業損失234百万円、2027年6月期売上高5,690百万円・営業利益51百万円が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「世界における情勢不安、資源価格の高騰や為替変動による物価の上昇」「気候変動の影響により夏が長期化し、春や秋が短くなる」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は「自 2025年７月１日 至 2026年６月30日」、前期は「自 2024年７月１日 至 2025年６月30日」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「「①…変更：無」「②…変更：無」「③ 会計上の見積りの変更：有」「④ 修正再表示：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象の注記）該当事項はございません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」と記載されている。」）