# エアークローゼット（9557） 2025年６月期　第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9557/disclosure/20250212571497
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/9557

## 何が変わったか

2025年6月期中間期は、売上高が前年同期比20.6％増、営業利益が同298.0％増となり、利益が大幅に改善した。通期の業績予想と年間配当予想は変更されていない。

## 会社が挙げた理由

主力のairClosetサービスで継続率が改善し、安定した会員数の伸びを実現したことに加え、収益性も改善した。さらに、レンタル用資産の耐用年数を18か月から24か月に見直したことで、当中間期の営業利益、経常利益、税引前中間純利益がそれぞれ76,708千円増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年7月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":2424,"unit":"百万円","yoy_pct":20.6}
- 営業利益: {"value":124,"unit":"百万円","yoy_pct":298}
- 経常利益: {"value":114,"unit":"百万円","yoy_pct":394.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":114,"unit":"百万円","yoy_pct":398.7}
- １株当たり当期純利益: 13円98銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":22.7,"前期末":18.6}
- 総資産: {"value":2735,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":629,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":530138,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-780742,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-122071,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1081850,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4818,"unit":"百万円","yoy_pct":14.3},"営業利益":{"value":32,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":12,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":10,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":241208,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 8,201,000株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: 主力airClosetサービスで前期から継続率が改善し、安定した会員数の伸びを実現した。収益性の改善も進んだ。また、レンタル用資産の耐用年数見直しにより、営業利益等が76,708千円増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は「2,424百万円」、通期予想売上高は「4,818百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益は「124百万円」、通期営業利益予想は「32百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「前年同期比は、売上高「20.6％増」、営業利益「298.0％増」、経常利益「394.2％増」、中間純利益「398.7％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比20.6％増」、営業利益は「前年同期比298.0％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「124,279千円」、経常利益「114,944千円」、中間純利益「114,659千円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「中間期営業利益は「124百万円」、通期営業利益予想は「32百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年6月期の年間配当「0.00円」、2025年6月期予想の年間配当「0.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「中間損益計算書は「経常利益 114,944」「税引前中間純利益 114,944」「中間純利益 114,659」と記載している。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、パーソナルスタイリング事業のみの単一セグメントであるため、セグメントごとの記載を省略しております」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期は売上高「2,009,401千円」、営業利益「31,222千円」、当中間期は売上高「2,424,155千円」、営業利益「124,279千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当中間期末「22.7％」、前期末「18.6％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「530,138千円の収入（前年同期は379,576千円の収入）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「前期から続く継続率の改善等により、安定した会員数の伸びを実現しております」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として「継続率の改善等」「安定した会員数の伸び」「収益性の改善」が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「外部環境として「資源価格の高騰や為替変動」が、自社の取り組みとして「継続率の改善」「会員数の伸び」「収益性の改善」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績予想に変更はございません」とする一方、「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年7月1日～2024年12月31日」で、売上高「2,424百万円」、営業利益「124百万円」、通期売上高予想「4,818百万円」などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「世界における情勢不安、資源価格の高騰や為替変動による物価の上昇」「記録的な猛暑や長引く残暑」と記載している。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：有」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「レンタルサービスにおける受託が２件」「再商品化業務を２件受託」とあるが、受注高・受注残高の金額記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「レンタルサービスにおける受託が２件」「再商品化業務を２件受託」。」）