# エアークローゼット（9557） 2024年６月期　第２四半期決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9557/disclosure/20240123518132
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/9557

## 何が変わったか

売上高は前年同期比11.9％増加しました。営業利益・経常利益・四半期純利益は、前年同期の赤字から黒字に転じました。

## 会社が挙げた理由

6ヶ月を超えて継続利用するロイヤル会員数が堅調に推移し、長期契約コースの拡充などで継続率が改善したことにより、会員数が安定して伸びたためです。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年7月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":2009401,"unit":"千円","yoy_pct":11.9}
- 営業利益: {"value":31222,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":23259,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":22993,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"22.2%","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":2614602,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":582008,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":379576,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-489970,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":58578,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1199982,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"変更なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":267461,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当期は計上なし
- 特別損益の内訳: 当期は特別損益の計上なし
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 2024年2月9日に株式会社日本政策金融公庫から200,000千円を借り入れ
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: ロイヤル会員数の堅調な推移、長期契約コースの拡充等による継続率の改善等により、安定した会員数の伸びを実現

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高2,009,401千円（前年同四半期比11.9％増）」「営業利益31,222千円（前年同四半期は74,835千円の営業損失）」「経常利益23,259千円（前年同四半期は108,135千円の経常損失）」「四半期純利益22,993千円（前年同四半期は156,865千円の四半期純損失）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同四半期比11.9％増」、営業利益は当期31,222千円、前年同四半期は74,835千円の営業損失。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益31,222千円、経常利益23,259千円、四半期純利益22,993千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「通期の業績予想に変更はございません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書の当第2四半期累計期間に「特別損失 減損損失 －」「特別損失合計 －」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「減損損失 －」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、パーソナルスタイリング事業のみの単一セグメントであるため、セグメントごとの記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「本文・財務諸表に売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「「この結果、自己資本比率は22.2％となりました。」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは379,576千円の収入（前年同四半期は135,515千円の収入）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「ロイヤル会員数の堅調な推移、長期契約コースの拡充等による継続率の改善等により、安定した会員数の伸びを実現しております。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「ロイヤル会員数の堅調な推移」「継続率の改善」「安定した会員数の伸び」と記載されているが、要因別の金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「長期契約コースの拡充等による継続率の改善等により、安定した会員数の伸びを実現」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 断定的（原文: 「「安定した会員数の伸びを実現しております」「通期の業績予想に変更はございません。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第２四半期累計期間の業績は、売上高2,009,401千円（前年同四半期比11.9％増）」および各利益の金額が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「世界における情勢不安、資源価格の高騰や為替変動による物価の上昇など、景気の先行きについては不透明な状況が続いています。」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上高について「前年同四半期比11.9％増」と記載され、前年同期の損益数値も併記されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「（重要な後発事象）資金の借入」「借入実行日 2024年２月９日」「借入金額 200,000千円」」）