# 「強いガス事業」と「さらなる成長」の実現｜東邦瓦斯（9533）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループは、中期経営計画のコンセプトである「強いガス事業」と「さらなる成長」の実現に向けて一丸となって取り組み、いつの時代においてもお客さまや地域社会から信頼され、選ばれ続ける企業グループを目指していく。」 — 中期経営計画のコンセプトとして、ガス事業の強化と成長を掲げている。 (https://komori.app/company/9533/filing/2015-fy)
- FY2017 前進 「お客さま数　天然ガス　243万件　246万件　＋0.8％　250万件　ＬＰＧ※1　48万件　48万件　＋1.8％　50万件　販売量　天然ガス※2　40億m3　45億m3　＋2.2％　50億m3　ＬＰＧ　45万トン　47万トン　＋2.3％　50万トン」 — 従来の「強いガス事業」と「さらなる成長」という概念に加え、平成30年度および平成34年度を基準とする顧客数・販売量の具体的な数値目標が示された。 (https://komori.app/company/9533/filing/2016-fy)
- FY2019-Q3 再定義 「これまで、2014～2018年度の５か年を計画期間とする中期経営計画で掲げた施策を実行し、都市ガス事業での成長を実現するとともに、電気事業への参入やグループ・新規事業の強化など、事業領域拡大に取り組んできた。今後を見通すと、エネルギー自由化に伴い事業者間競争はさらに激化するとともに、様々な外部環境の変化により、エネルギーを巡る状況は大きく変わっていくことが見込まれる。こうしたなか、2019～2021年度の３年間では、競争に勝ち抜き、引き続きエネルギー事業での成長を実現することに加え、将来に向けた事業構造改革を加速していく必要がある。これを踏まえ、当社グループは、2019～2021年度の３か年を対象とする新たな中期経営計画を策定した。当社グループは、当計画に沿って「経営基盤の強化」を図りつつ、「都市ガス事業のさらなる成長」、「トータルエネルギープロバイダーへの発展」、「新たな領域への挑戦」の「３つの重点戦略」を実行することで、お客さまに信頼され、地域に根差したエネルギー事業者としてのポジションをさらに強固にするとともに、事業領域を一層拡大し、持続的な成長を実現する。」 — 従来の「強いガス事業」と「さらなる成長」から、2019～2021年度の新中期経営計画と、都市ガス、総合エネルギー、新領域の三つの重点戦略へ計画の枠組みを改めた。 (https://komori.app/company/9533/filing/2018-q3)
- FY2020 前進 「中期経営計画初年度となる当期は、米中貿易摩擦や新型コロナウイルスの感染拡大等を背景に、当地域の景気・経済活動の停滞感が強まる中、順調に推移したと評価している。中期経営計画に掲げた主要施策については、新規需要開発や、ライフサービスプラットフォーム事業のサービス「ＡＳМＩＴＡＳ（アスミタス）」開始、国内外のエネルギー案件の具体化等、着実に進めることができた。」 — 2019～2021年度計画の初年度について、ASMITASの開始、新規需要開発、国内外エネルギー案件の具体化を進展として示している。 (https://komori.app/company/9533/filing/2019-fy)
- FY2021 前進 「お客さま数　天然ガス　251万件　253万件　255万件　255万件　ＬＰＧ　58.9万件　59.4万件　60.4万件　59万件　電気　33.5万件　43.8万件　51.4万件　30万件」 — 2019～2021年度計画の2年目実績として、天然ガス顧客数253万件、LPG59.4万件、電気43.8万件を示した。LPG・電気は2021年度目標を上回る水準に進み、天然ガスは目標255万件に近づいている。 (https://komori.app/company/9533/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「当社は、中期経営計画（2019年度～2021年度）において、都市ガス、ＬＰＧ、電気の３つのエネルギーの最適提案等による「トータルエネルギープロバイダー」を目指している。」 — 2019～2021年度の中期経営計画における、都市ガス・LPG・電気を組み合わせたトータルエネルギープロバイダー化が再確認されている。 (https://komori.app/company/9533/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「当社グループは、中期経営計画（2019年度～2021年度）において、都市ガス、ＬＰＧ、電気の３つのエネルギーの最適提案等による「トータルエネルギープロバイダー」を目指している。電気事業の売上高が増加していること等から、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを「ガス」、「ＬＰＧ・その他エネルギー」及び「電気」に変更している。」 — 電気事業の売上高増加を受け、電気を独立した報告セグメントとして開示する段階に進んだ。トータルエネルギープロバイダー化の進展が報告区分にも反映されている。 (https://komori.app/company/9533/filing/2021-q2)
- FY2022 再定義 「同時に、グループビジョンで掲げた目指す姿の実現に向けた第一ステップとして、新たな中期経営計画（2022～2025年度）を策定した。「カーボンニュートラルの推進」、「エネルギー事業者としての進化」、「多様な価値の創造」、「ＳＤＧｓ達成への貢献」の４つのテーマへの取り組みにより、新たな成長に向けた道筋を確かなものにする。」 — 2019～2021年度計画の3つの重点戦略から、2022～2025年度の新中期経営計画と4つのテーマへ計画の枠組みを更新した。 (https://komori.app/company/9533/filing/2021-fy)
- 2026-03-31 再定義 「2026年度は、地政学リスクを背景とした不透明な情勢下においてもエネルギーの安定供給という社会的責任を果たしながら、中計の２年目として、事業戦略の４つのテーマの取組み、ならびに、中計方針に沿った財務戦略・人材戦略を着実に遂行します。」 — 2025-2027年度中期経営計画の2年目として、事業戦略を「コア事業の安定的なキャッシュフロー創出」「成長の原動力の育成」「地域を基点としたビジネスの深耕」「カーボンニュートラルへの使命と責任」の4テーマで推進する枠組みを再確認した。 (https://komori.app/company/9533/disclosure/20260331593854)
- 2026-04-30 後退 「次期(2027年３月期)につきましては、今後の原油価格や為替レートなどの動向に影響されますが、原油価格100ドル/バレル、為替レート160円/ドルの前提で、売上高は6,700億円、経常利益は250億円、親会社株主に帰属する当期純利益は230億円を見込んでおります。」 — 次期の売上高は増加を見込む一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は当期実績を下回る見通しが示された。 (https://komori.app/company/9533/disclosure/20260428513127)
- FY2026 再定義 「目指す姿の実現に向けた第二ステップの前半戦にあたる中期経営計画（計画期間：2025～2027年度）の２年目として、事業戦略で掲げた４つのテーマの取組み、ならびに、計画方針に沿った財務戦略・人材戦略を着実に推進していく。」 — 2022～2025年度計画から、2025～2027年度の中期経営計画へ移行し、４つの事業テーマに財務戦略・人材戦略を組み合わせる枠組みに更新された。 (https://komori.app/company/9533/filing/2025-fy)
- 2026-10-09 再掲 「事業・財務・人材の各戦略を統合的に推進し、稼ぐ⼒を引き上げながら、「企業価値の向上」や「目指す姿の実現」に向けた事業構造の変⾰を加速します。」 — 中期経営計画2025–2027に基づく事業構造の変革と、事業・財務・人材戦略の統合推進が再確認された。 (https://komori.app/company/9533/disclosure/20261006546816)