# 経営効率化と費用抑制の推進｜東京瓦斯（9531）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q1 初出 「一方、経営効率化の一層の推進を図り、費用の抑制に最大限の努力を重ねてきた」 — 業績説明において、費用抑制を利益確保に向けた施策として記載している。 (https://komori.app/company/9531/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「一方、経営効率化の一層の推進を図り、費用の抑制に最大限の努力を重ねてきたことに加え」 — 経営効率化と費用抑制を継続的な利益確保策として記載している。 (https://komori.app/company/9531/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「一方、経営効率化の一層の推進を図り、費用の抑制に最大限の努力を重ねてきたことに加え」 — 経営効率化と費用抑制を継続的な利益確保策として記載している。 (https://komori.app/company/9531/filing/2016-q3)
- FY2018-Q1 再掲 「一方、経営効率化の一層の推進を図り、費用の抑制に最大限の努力を重ねてきたものの、」 — 経営効率化と費用抑制を継続している。ただし、原油価格上昇によるガス原材料費増加や電力販売量増による燃料費増等により、営業費用は前年同期比12.4％増となった。 (https://komori.app/company/9531/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「一方、経営効率化の一層の推進を図り、費用の抑制に最大限の努力を重ねてきたものの、原油価格上昇影響等により都市ガス原材料費が増加したこと、並びに電力販売量増に伴う電力営業費増等により、営業費用は前年同期に比べ74,545百万円増加し、746,117百万円となった（前年同期比11.1％増）。」 — 経営効率化と費用抑制を継続しているが、原油価格上昇や電力販売量増に伴い営業費用は前年同期比11.1％増となった。 (https://komori.app/company/9531/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「一方、経営効率化の一層の推進を図り、費用の抑制に最大限の努力を重ねてきたものの、原油価格上昇影響等により都市ガス原材料費が増加したこと、並びに電力販売量増に伴い電力営業費が増加したこと等により、営業費用は前年同期に比べ95,548百万円増加し、1,153,461百万円となった（前年同期比9.0％増）。」 — 経営効率化と費用抑制を継続しているが、原油価格上昇や電力販売量増に伴い営業費用は前年同期比9.0％増となった。 (https://komori.app/company/9531/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再掲 「一方、経営効率化の一層の推進を図り、費用の抑制に最大限の努力を重ねてきたものの、電力販売量増による電力営業費増等により、営業費用は前年同期に比べ8,733百万円増加し、378,160百万円となった（前年同期比2.4％増）。」 — 経営効率化と費用抑制を継続しているが、電力販売量増に伴う営業費増等により営業費用は前年同期比2.4％増となった。 (https://komori.app/company/9531/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「一方、経営効率化の一層の推進を図り、費用の抑制に最大限の努力を重ねてきたものの、原油価格上昇影響等によりガス原材料費が増加したこと、並びに電力販売量増に伴う電力営業費増等により、営業費用は前年同期に比べ65,684百万円増加し、811,801百万円となった（前年同期比8.8％増）。」 — 経営効率化と費用抑制を継続しているが、原油価格上昇や電力販売量増に伴い営業費用は前年同期比8.8％増となった。 (https://komori.app/company/9531/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「一方、経営効率化の一層の推進を図り、費用の抑制に最大限の努力を重ねてきたものの、原油価格上昇影響等によりガス原材料費が増加したこと、並びに電力販売量増に伴う電力営業費増等により、営業費用は前年同期に比べ145,419百万円増加し、1,298,880百万円となった（前年同期比12.6％増）。」 — 経営効率化と費用抑制を継続しているが、原油価格上昇と電力販売量増に伴い営業費用は前年同期比12.6％増となった。 (https://komori.app/company/9531/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 再掲 「一方、経営効率化の一層の推進を図り、費用の抑制に最大限の努力を重ねてきたものの、原油価格上昇影響等によりガス原材料費が増加したこと、並びに電力販売量増による電力営業費増等により、営業費用は前年同期に比べ45,036百万円増加し、423,196百万円となった（前年同期比11.9％増）。」 — 経営効率化と費用抑制を継続しているが、原油価格上昇や電力販売量増により営業費用は前年同期比11.9％増となった。 (https://komori.app/company/9531/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「一方、経営効率化の一層の推進を図り、費用の抑制に最大限の努力を重ねてきたものの、電力販売量増に伴う電力営業費増等により、営業費用は前年同期に比べ52,511百万円増加し、864,312百万円となった（前年同期比6.5％増）。」 — 経営効率化と費用抑制を継続しているが、電力販売量増に伴う営業費増により営業費用は前年同期比6.5％増となった。 (https://komori.app/company/9531/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「一方、経営効率化の一層の推進を図り、費用の抑制に最大限の努力を重ねてきたものの、電力販売量増に伴う電力営業費増等により、営業費用は前年同期に比べ8,424百万円増加し、1,307,304百万円となった（前年同期比0.6％増）。」 — 経営効率化と費用抑制を継続している。電力販売量増に伴う営業費増などにより営業費用は前年同期比0.6％増となった。 (https://komori.app/company/9531/filing/2019-q3)
- FY2020 引き上げ 「重点戦略に振り向ける成長原資を創出するためのコスト改革を実行。」 — 2022年度に2019年度比300億円のコスト改革を行う中期経営計画上の具体目標と結び付け、費用抑制の約束を強化している。 (https://komori.app/company/9531/filing/2019-fy)
- FY2022 再掲 「今後の事業環境の変化や市場ボラティリティの高まりに的確に対応しつつ、ホールディングス型グループ体制のもと各事業の取り組みを着実に進め、さらにはグループ全体でのコスト改革を確実に実行していくことで、目標達成に向けて挑戦していきます。」 — ホールディングス型体制の下で、グループ全体のコスト改革を引き続き実行する方針を示している。 (https://komori.app/company/9531/filing/2021-fy)