# トヨタマップマスターの重要性増加による持分法適用｜ゼンリン（9474）の変遷

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## 経過

- FY2026 初出 「㈱トヨタマップマスターは、重要性が増したため、当連結会計年度より持分法の適用範囲に含めております。」 — トヨタマップマスターが2026年3月期から持分法適用関連会社となり、議決権所有割合は20.8％、関連会社株式の計上額は1,723百万円とされた。 (https://komori.app/company/9474/filing/2025-fy)