# エム・エイチ・グループ（9439） 2026年6月期　第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9439/disclosure/20260210555014
種別: 決算
開示日: 2026-02-12
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/9439

## 何が変わったか

売上高は小幅な減収にとどまった一方、原材料費・人件費・物流費などの増加で営業利益と経常利益が大幅に減少し、最終損益は赤字に転じた。

## 会社が挙げた理由

売上高の減少に加え、原材料価格の高騰、人件費・物流費をはじめとする諸経費のコスト増加があったため。減収要因として、BSサロンの稼働店舗数減少や人材派遣件数の減少も挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年7月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":945,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.4}
- 営業利益: {"value":0,"unit":"百万円","yoy_pct":-98.2}
- 経常利益: {"value":1,"unit":"百万円","yoy_pct":-91.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-1,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △0.11円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":24.2,"前期末":28.4}
- 総資産: {"value":2143,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":520,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-14864,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4334,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":14670,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":569375,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.9},"営業利益":{"value":30,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":30,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":15,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0.5,"revised_forecast":0.5,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":6394,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません（固定資産に係る重要な減損損失）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":"当中間期は計上なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"－社（社名なし）","除外":"－社（社名なし）"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 11642100
- 期末自己株式数: 100048
- 業績の増減要因: 売上高の減少に伴う減益に加え、原材料価格の高騰や人件費、物流費をはじめとした諸経費のコスト増加。BSサロンの稼働店舗数減少とキャリアデザイン事業の派遣件数減少が減収要因。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高945百万円、通期予想売上高2,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「営業利益275千円、通期営業利益予想30百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は前年同期比1.4％減、営業利益は同98.2％減、経常利益は同91.7％減、親会社株主に帰属する中間純利益は10,480千円から1,289千円の損失。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高945,339千円（前年同期比1.4％減）、営業利益275千円（前年同期比98.2％減）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益275千円、経常利益1,457千円、親会社株主に帰属する中間純損失1,289千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「当中間期営業利益275千円、2026年6月期通期営業利益予想30百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年6月期の年間配当合計0.50円、2026年6月期予想の年間配当合計0.50円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「特別損失は前年同期495千円、当中間期「－」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「直営サロン運営事業30.6％減、BSサロン運営事業6.0％減、ヘアメイク事業24.1％増、美容室支援事業3.1％増、キャリアデザイン事業20.6％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「前年同期の売上高959,176千円・営業利益15,082千円、当中間期の売上高945,339千円・営業利益275千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は当中間期末24.2%、前期末28.4%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動の結果使用した資金は14,864千円（前年同期は得られた資金32,605千円）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料価格の高騰や人件費、物流費をはじめとした諸経費のコスト増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「国内閉店2店舗、韓国閉店2店舗、台湾出店1店舗、中国出店1店舗・閉店4店舗、期末合計49店舗。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「物価上昇を背景とした節約志向」「人材の流動性」と、「人的資本経営の強化」「経営効率の最適化」「ECLARTと業務提携」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「合理的であると判断する一定の前提に基づいており、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「業績対象期間「2025年7月1日～2025年12月31日」、売上高945,339千円、営業利益275千円など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「地政学的リスク」「為替の急激な変動」「資源価格の高騰」「通商政策など米国の政策動向」「節約志向」「優秀な人材確保」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の①〜④がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「直営サロン10店舗、BSサロン運営事業の期末店舗数49店舗、年間2,000件を超える媒体を手掛けるとの記載。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2024年9月26日に公表いたしました中期経営計画に基づき、経営基盤の基礎をしっかりと固めるべく」との記載。」）