# エムティーアイ（9438） 2025年９月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9438/disclosure/20250512543159
種別: 決算
開示日: 2025-05-13
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/9438

## 何が変わったか

2025年9月期中間期は、売上高が前年同期比10.1％増、営業利益が55.8％増となった。通期業績予想は修正され、売上高294億円、営業利益28〜32億円などのレンジが示された。

## 会社が挙げた理由

ヘルスケア事業と学校DX事業の売上伸張で増収となり、売上総利益の増益が広告宣伝費の増加に伴う販管費の増加を吸収したため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年10月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":14885,"unit":"百万円","yoy_pct":10.1}
- 営業利益: {"value":1639,"unit":"百万円","yoy_pct":55.8}
- 経常利益: {"value":1721,"unit":"百万円","yoy_pct":13.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1757,"unit":"百万円","yoy_pct":12.7}
- １株当たり当期純利益: 31.87円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":54.6,"前期末":52}
- 総資産: {"value":30704,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":20560,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1974048,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-789031,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-770349,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":15240841,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":29400,"unit":"百万円","yoy_pct":6.3},"営業利益":{"value":"2,800〜3,200","unit":"百万円","yoy_pct":"16.9〜33.7"},"経常利益":{"value":"2,900〜3,300","unit":"百万円","yoy_pct":"2.6〜16.7"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":"2,050〜2,330","unit":"百万円","yoy_pct":"△13.3〜△1.4"}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":29400,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"2,800〜3,200","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"2,900〜3,300","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"2,050〜2,330","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":17,"revised_forecast":18,"change":1,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"コンテンツ事業":{"value":8650,"unit":"百万円","yoy_pct":2.6},"ヘルスケア事業":{"value":3155,"unit":"百万円","yoy_pct":20.6},"学校DX事業":{"value":904,"unit":"百万円","yoy_pct":73.4},"その他事業":{"value":2898,"unit":"百万円","yoy_pct":9.3}}
- セグメント別利益: {"コンテンツ事業":{"value":1978,"unit":"百万円","yoy_pct":-12.5},"ヘルスケア事業":{"value":86,"unit":"百万円","yoy_pct":-60.1},"学校DX事業":{"value":272,"unit":"百万円","yoy_pct":"前年同期は156百万円の損失"},"その他事業":{"value":628,"unit":"百万円","yoy_pct":"前年同期は36百万円の損失"}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":657843,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当中間連結会計期間は計上なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":{"固定資産売却益":{"value":385,"unit":"千円"},"投資有価証券売却益":{"value":22500,"unit":"千円"},"還付消費税等":{"value":806543,"unit":"千円"},"子会社清算益":{"value":7495,"unit":"千円"}},"特別損失":{"固定資産売却損":{"value":48,"unit":"千円"},"固定資産除却損":{"value":604,"unit":"千円"},"投資有価証券評価損":{"value":7051,"unit":"千円"},"事業譲渡損":{"value":3113,"unit":"千円"}}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"―社","除外":"―社","社名":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（証券アナリスト・機関投資家向け（オンライン））
- 期末発行済株式数: 60290800
- 期末自己株式数: 4947414
- 業績の増減要因: ヘルスケア事業と学校DX事業の売上伸張を主因に増収。売上総利益の増益で広告宣伝費増加などによる販管費増加を吸収し営業増益となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上高は「14,885百万円」、通期予想は「29,400百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益は「1,639百万円」、通期予想は「2,800〜3,200百万円」。売上高は「14,885百万円」、通期予想は「29,400百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「前年同期比は売上高「10.1％増」、営業利益「55.8％増」、経常利益「13.4％増」、親会社株主に帰属する中間純利益「12.7％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高「14,885百万円（前年同期比10.1％増）」、営業利益「1,639百万円（同55.8％増）」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「1,639百万円」、経常利益「1,721百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「1,757百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想「2,800〜3,200百万円」「前期比16.9〜33.7％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年9月期の年間配当「17.00円」、2025年9月期予想「18.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益合計「836,925千円」、うち還付消費税等「806,543千円」。特別損失合計「10,817千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当中間連結会計期間の減損損失は「－」、セグメント情報は「該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「コンテンツ事業「営業利益1,978百万円（同12.5％減）」、ヘルスケア事業「86百万円（同60.1％減）」、学校DX事業「272百万円（前年同期は156百万円の損失）」、その他事業「628百万円（前年同期は36百万円の損失）」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の業績表には売上高と営業利益および各増減率が記載されているが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2025年9月期中間期54.6％」「2024年9月期52.0％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当中間期「1,974,048千円」、前年同期「1,241,557千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「ヘルスケア事業、学校DX事業の売上伸張を主因に14,885百万円」。また、有料会員数「321万人」、導入店舗数「3,027」、導入学校数「775校」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 要因ごとに金額あり（原文: 「売上高の増減「+1,367百万円」、営業利益の増減「+587百万円」、売上総利益の増減「+1,186百万円」、広告宣伝費の増減「+575百万円」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「中規模以上の調剤薬局への導入拡大に注力」「買収効果およびキャリアショップ経由での入会好調」「積極的に取り組んでいます」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績説明の「14,885百万円となり」「1,639百万円となりました」と、予想説明の「成長ポテンシャルが大きく」「実現を目指していきます」「実際の業績が見通しと大きく異なる結果となり得る」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年10月1日～2025年3月31日」とされ、売上高「14,885百万円」、営業利益「1,639百万円」などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: なし（原文: 「「今後の国内および海外の経済情勢、事業運営における内外の状況変化」「見通しに内在する不確実な要素や潜在リスク等」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」「前中間連結会計期間のセグメント情報については、変更後の区分により作成したものを記載」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト・機関投資家向け（オンライン））」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「有料会員数は321万人」「2025年3月末の同店舗数は3,027」「導入学校数は775校」。」）