# ネットワーク設備の安定使用を踏まえた減価償却方法の定額法変更｜ＮＴＴ（9432）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q2 初出 「当社グループは、ネットワーク事業における光サービスやLTEサービスのエリア拡大が概ね完了することから、設備投資を機能維持対応へシフトし、設備利用効率の向上を推進しております。ネットワークサービスにおいては、固定通信、移動通信双方のお客様に長期継続利用いただける光アクセスのサービス卸である「光コラボレーションモデル」等の提供を開始しております。こうした取り組みにより、今後は有形固定資産の安定的な使用が見込まれています。こうした理由から、定額法による減価償却が、これらの資産から生み出される将来の便益を費消するパターンをより適切に反映していると考え、変更を実施いたしました。」 — 平成28年4月1日から有形固定資産の減価償却方法を原則として定率法から定額法へ変更した。変更により当第2四半期累計期間の減価償却費は1,266億63百万円減少し、当社帰属四半期純利益は708億17百万円増加した。 (https://komori.app/company/9432/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「従来、当社および国内連結子会社は、有形固定資産の減価償却方法として、原則として定率法を採用しておりましたが、平成28年４月１日より原則として定額法に変更しております。」 — ネットワーク設備の安定的な使用を理由とする定額法への変更を継続して適用し、当第3四半期累計期間の減価償却費は従来の方法に比べ185,322百万円減少した。 (https://komori.app/company/9432/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「従来、当社および国内連結子会社は、有形固定資産の減価償却方法として、原則として定率法を採用しておりましたが、平成28年４月１日より原則として定額法に変更しております。」 — ネットワーク設備の安定使用見込み等を理由とする定額法への変更を通期でも継続適用し、減価償却費は従来方法比で2,442億円減少した。 (https://komori.app/company/9432/filing/2016-fy)
- FY2019 再掲 「減価償却費は、償却可能価額を各構成要素の見積耐用年数にわたって、主として定額法により算定しています。」 — ネットワーク設備の安定使用見込みを背景とする定額法への変更を継続適用している。 (https://komori.app/company/9432/filing/2018-fy)
- FY2022 再掲 「減価償却費は、償却可能価額を各構成要素の見積耐用年数にわたって、主として定額法により算定しています。」 — ネットワーク設備の安定使用見込みを背景とする定額法を継続適用している。 (https://komori.app/company/9432/filing/2021-fy)