# 販売価格の見直しによる粗利率改善｜クロップス（9428）の変遷

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## 経過

- FY2018-Q1 初出 「損益面においては、仕入原価の上昇に対処すべく、販売価格の見直しを進めた結果、売上総利益率が改善し、増益となっております。」 — 仕入原価上昇への対応として販売価格の見直しを進め、売上総利益率を改善した施策を初めて記載している。 (https://komori.app/company/9428/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「損益面においては、仕入原価の上昇に対処すべく販売価格の見直しを進めた結果、売上総利益率は改善したものの、物流コスト等の販売費及び一般管理費が増加し、減益となっております。」 — 仕入原価上昇への対応として販売価格の見直しを継続し、粗利率は改善した一方、物流コスト等の販管費増加が減益要因となったと記載している。 (https://komori.app/company/9428/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「損益面においては、仕入原価の上昇に対処すべく販売価格の見直しを進めた結果、売上総利益率は改善したものの、物流コスト等の販売費及び一般管理費が増加し、減益となっております。」 — 仕入原価上昇への対応として販売価格の見直しを継続し、粗利率は改善した一方、物流コスト等の販管費増加が減益要因となったと記載している。 (https://komori.app/company/9428/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「仕入原価の上昇に対処すべく販売価格の見直しを進めた結果、売上総利益率は改善したものの、物流コスト等の販売費及び一般管理費が増加し、減益となっております。」 — 販売価格の見直しによる粗利率改善を継続しつつ、物流コスト等の販管費増加が減益要因となったと記載している。 (https://komori.app/company/9428/filing/2017-fy)
- FY2023-Q2 再定義 「コスト上昇分の価格転嫁や、需要を刺激する新商品の開発等が今後の課題となっております。」 — 従来の販売価格見直しによる粗利率改善の説明から、コスト上昇分の価格転嫁と需要喚起型の新商品開発を今後の課題とする説明へ変化している。 (https://komori.app/company/9428/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 前進 「卸事業においては、主に文具・生活用品等の企画・販売について、アウトドア商品への需要が落ち着く中、激しい円安や原材料費等の価格高騰への対応のため、販売価格の値上げを実施しましたが、減収・減益となりました。」 — 従来は課題として示していたコスト上昇分への価格対応について、販売価格の値上げを実施したという具体的な進展を記載している。ただし減収・減益も併記されている。 (https://komori.app/company/9428/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 前進 「当四半期においては、雑貨を中心とした個人向け需要の拡大に自社開発商品がマッチしたことと、仕入コスト高騰に対応した値上げの効果等により、売上高は1,870百万円(前年同期比4.5%増)となりました。」 — 仕入コスト高騰への対応として実施した値上げについて、その効果が増収要因として記載されている。 (https://komori.app/company/9428/filing/2023-q1)
- FY2024-Q3 再掲 「仕入コスト高騰に対応した値上げの効果等により、売上高は5,636百万円(前年同期比7.2%増)となりました。」 — 仕入コスト高騰への対応として販売価格を引き上げ、その効果が卸事業の増収要因となったことを再確認している。 (https://komori.app/company/9428/filing/2023-q3)