# FY2017-Q2累計の増収・営業経常減益・純利益増益｜日本テレビホールディングス（9404）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q2 初出 「このような状況のもと、当第２四半期連結累計期間における当社グループの連結売上高は、主たる事業であるメディア・コンテンツ事業におきまして、パッケージメディア関連の物品販売収入や映画事業による興行収入の減収があったものの、地上波テレビ広告収入において大型単発番組「リオデジャネイロオリンピック2016」による収入や好調な視聴率を背景としたレギュラー番組枠での伸長、動画配信拡大によるコンテンツ販売収入の増収に加え、生活・健康関連事業においてスポーツクラブの施設利用料収入が増収となったことなどにより、前年同四半期に比べ7億3千7百万円（+0.4％）増収の2,035億5千8百万円となりました。この結果、営業利益は前年同四半期に比べ11億9百万円（△4.7％）減益の223億3千1百万円、経常利益は11億9千4百万円（△4.5％）減益の252億5千6百万円となりました。また、特別利益において受取補償金が増加したことや法人税等が減少したことなどにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期に比べ13億4千3百万円（+8.0％）増益の181億1千1百万円となりました。」 — 第2四半期累計は売上高2,035億58百万円、営業利益223億31百万円、経常利益252億56百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益181億11百万円となった。 (https://komori.app/company/9404/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 実績引用 「このような状況のもと、当第３四半期連結累計期間における当社グループの連結売上高は、主たる事業であるメディア・コンテンツ事業におきまして、パッケージメディア関連の物品販売収入や映画事業による興行収入の減収があった一方、地上波テレビ広告収入において大型単発番組「リオデジャネイロオリンピック2016」による収入や好調な視聴率を背景としたレギュラー番組枠での伸長、動画配信拡大によるコンテンツ販売収入の増収に加え、生活・健康関連事業においてスポーツクラブの施設利用料収入が増収となったことなどにより、前年同四半期に比べ41億5千7百万円（+1.3％）増収の3,123億7千9百万円となりました。この結果、営業利益は前年同四半期に比べ8億2千3百万円（△2.0％）減益の393億7千6百万円、経常利益は5億9千1百万円（△1.3％）減益の440億7千9百万円となりました。また、特別利益において受取補償金が増加したことや法人税等が減少したことなどにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期に比べ14億9千万円（+5.0％）増益の310億3千5百万円となりました。」 — 第3四半期累計は、売上高が前年同四半期比1.3％増、営業利益が2.0％減、経常利益が1.3％減、親会社株主に帰属する四半期純利益が5.0％増となった。 (https://komori.app/company/9404/filing/2016-q3)
- FY2017 実績引用 「当連結会計年度における当社グループの連結売上高は、前連結会計年度に比べ19億2千4百万円（+0.5％）増収の4,167億4百万円となりました。この結果、営業利益は前連結会計年度に比べ6億5千1百万円（△1.2％）減益の525億2千6百万円、経常利益は3億3千9百万円（+0.6％）増益の581億3千万円となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は39億2百万円（+10.6％）増益の407億8千6百万円となりました。」 — FY2017通期は売上高・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が増加し、営業利益は減少した実績を記載している。 (https://komori.app/company/9404/filing/2016-fy)
