# 4K・8K放送の設備投資回収リスク｜日本テレビホールディングス（9404）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「４Ｋ・８Ｋ放送の実用放送に伴う新規の放送機器導入には多額の設備投資が予想されます。これらの投資の回収には、専用の受像機の普及が不可欠であり、付加価値の高いコンテンツ放送に対して、相応の広告収入が得られる必要があります。これらの条件が整わない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」 — 4K・8K実用放送に向けた機器投資について、受像機普及や広告収入が不十分な場合の投資回収リスクを記載している。 (https://komori.app/company/9404/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「これらの設備投資やコストの回収には、専用の受像機の普及が不可欠であり、４Ｋという付加価値の高いコンテンツの制作や放送に対して、相応の追加の広告収入を得る必要があります。これらの条件が整わない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」 — 4K・8K設備投資について、受像機普及と追加広告収入が回収条件となるリスクを再掲している。 (https://komori.app/company/9404/filing/2017-fy)
- FY2020 再掲 「また、法令改正に伴う人件費の上昇、オリンピックやサッカーＷ杯等の大型スポーツイベントを中心に放送権料が高騰しているほか、４Ｋ放送及び５Ｇといった新技術対応のためのコストも必要となり、収益の確保がますます難しくなってきていると認識しております。」 — 4K・8K設備投資回収リスクを、5Gを含む新技術対応コストと収益確保の難しさに関連づけて再確認している。 (https://komori.app/company/9404/filing/2019-fy)