# ＴＢＳホールディングス（9401） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9401/disclosure/20260513530463
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 72
企業ページ: https://komori.app/company/9401

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を報告し、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前期を上回りました。2027年3月期は、売上高・営業利益・経常利益の増加を見込む一方、親会社株主に帰属する当期純利益は減少する予想です。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期は、TBSテレビの広告収入や配信広告収入の増加などにより売上高が増え、投資有価証券売却益の増加などにより親会社株主に帰属する当期純利益が増加した。2027年3月期は、コンテンツIPの企画・制作力の強化・獲得、コンテンツの多面的な収益化、成長投資の継続などを前提としている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":440000,"change":"not_disclosed","change_rate":"3.6％（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":26000,"change":"not_disclosed","change_rate":"5.1％（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":39000,"change":"not_disclosed","change_rate":"4.4％（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":48500,"change":"not_disclosed","change_rate":"△7.1％（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":308.86,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年３月期：売上高424,850百万円、営業利益24,750百万円、経常利益37,373百万円、親会社株主に帰属する当期純利益52,228百万円、１株当たり当期純利益331.42円
- 修正の理由: 中計2026アップデートに基づき、コンテンツIPの企画・制作力の強化と獲得、コンテンツの多面的な収益化、成長投資を引き続き実施する。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産撤去費2,051百万円、関係会社株式評価損1,549百万円、事業整理損581百万円、減損損失484百万円、投資有価証券評価損75百万円、特別損失合計4,743百万円
- 配当予想の修正: 2026年３月期の期末配当予想を38円から49円へ11円増額し、年間配当を84円とした。2027年３月期は中間配当50円、期末配当50円、年間100円を予想している。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「１．2026年３月期の連結業績」および「３．2027年３月期の連結業績予想」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「売上高440,000 3.6％」「営業利益26,000 5.1％」「経常利益39,000 4.4％」「親会社株主に帰属する当期純利益48,500 △7.1％」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2027年3月期予想は売上高3.6％増、営業利益5.1％増、経常利益4.4％増、親会社株主に帰属する当期純利益7.1％減。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高440,000 3.6％」「親会社株主に帰属する当期純利益48,500 △7.1％」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「決算短信〔日本基準〕（連結）」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益48,500 △7.1％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「通期 売上高440,000 3.6」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2027年3月期予想「親会社株主に帰属する当期純利益48,500百万円」、2026年3月期実績「52,228百万円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計4,743百万円」「固定資産撤去費2,051百万円」「関係会社株式評価損1,549百万円」「減損損失484百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「㈱TBSテレビの広告収入の増収や配信広告収入の伸長等により」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「㈱TBSテレビの広告収入」「TVerを中心に好調」「『東京2025世界陸上』の貢献」「『乾燥さん』が伸長」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「広告収入の増収」「配信広告収入の伸長」「映画・アニメの二次利用収入の好調」「投資有価証券売却益の増加」「成長投資」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「事業ごとの売上高・増収額の記載はあるが、広告収入や配信広告収入などの要因別の連結利益影響額は示されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「広告収入の増収や配信広告収入の伸長」「成長投資を引き続き実施」「投資有価証券売却益の増加」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度」「連結売上高は4,248億5千万円（前年比4.5％増）」「営業利益は247億5千万円（前年比27.1％増）」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「配信広告収入は、引き続きTVerを中心に好調」「成長投資を引き続き実施」「投資有価証券売却益の増加等」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「広告収入の増収や配信広告収入の伸長等により」営業利益増加、「投資有価証券売却益の増加等により」親会社株主に帰属する当期純利益増加」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「コンテンツをより多面的に収益化するための『レバレッジを効かせることのできる成長投資』を引き続き実施してまいります」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「今後の見通しにはコンテンツ強化、成長投資、資本効率などが記載されているが、工場再編・撤退・拠点整理の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2026年５月14日」、対象期間「2026年４月１日～2027年３月31日」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想を増額（原文: 「「直近の配当予想38円から11円増額して、49円」「年間の配当金は…84円」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「翌連結会計年度の通期連結業績としては…を予想しております」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）