# 上位株主への株式保有集中｜トレーディア（9365）の変遷

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## 経過

- FY2020-Q2 初出 「トランコム株式会社 142 9.7　トレーディア㈱社員持株会 75 5.2　株式会社みなと銀行 72 5.0　大豊運輸倉庫株式会社 70 4.8　日本郵船株式会社 68 4.7　計 694 47.3」 — 2019年9月30日現在、上位10株主の保有株式数は合計694千株、発行済株式総数に対する割合は47.3％であり、最大株主の保有割合は9.7％と開示されている。 (https://komori.app/company/9365/filing/2019-q2)
- FY2020 悪化 「計 7,045 48.1」 — 上位10株主の保有割合は、2019年9月末の47.3％から2020年3月末の48.1％へ上昇しており、株式保有の集中度が高まっている。 (https://komori.app/company/9365/filing/2019-fy)
- FY2021 対処 「計 6,708 45.7」 — 上位10株主の保有割合は前年度の48.1％から45.7％へ低下し、上位株主への保有集中度が下がっている。 (https://komori.app/company/9365/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 悪化 「計
677
46.2」 — 上位10株主の保有割合は前年度末の45.7％から46.2％へ上昇し、上位株主への保有集中度が高まっている。 (https://komori.app/company/9365/filing/2021-q2)
- FY2023-Q2 悪化 「計
682
46.6」 — 上位10株主の保有割合は前年度末の46.2％から46.6％へ上昇し、上位株主への保有集中度が高まっている。 (https://komori.app/company/9365/filing/2022-q2)
- FY2023 悪化 「計 6,849 46.7」 — 上位10株主の保有割合は前年度の46.2％から46.7％へ上昇し、株式保有集中度がやや高まっている。 (https://komori.app/company/9365/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 その他 「当第１四半期会計期間において、広瀬産業海運株式会社、三笠陸運株式会社、株式会社忠和商会が保有する当社株式はすべて売却されております。」 — 相互保有関係にある3社が保有する当社株式をすべて売却したとの記載がある。上位10株主の集中度自体は当四半期には開示されていない。 (https://komori.app/company/9365/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 対処 「計
6,710
45.8」 — 上位10株主の保有割合は前年度の46.7％から45.8％へ低下し、上位株主への保有集中度がやや下がっている。 (https://komori.app/company/9365/filing/2023-q2)
- FY2025-H1 対処 「計 6,718 45.8」 — 上位10株主の保有割合は前年度の46.7％から45.8％へ低下し、株式保有集中度がやや下がっている。 (https://komori.app/company/9365/filing/2024-h1)
- FY2025 対処 「計 6,468 44.1」 — 上位10株主の保有割合は前年度の46.7％から44.1％へ低下し、上位株主への保有集中度が下がった。 (https://komori.app/company/9365/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 悪化 「計
6,556
44.7」 — 上位10株主の保有割合は前年度の44.1％から44.7％へ上昇し、上位株主への保有集中度が高まっている。 (https://komori.app/company/9365/filing/2025-h1)
- FY2026 悪化 「計
6,559
44.7」 — 上位10株主の保有割合は前年度の44.1％から44.7％へ上昇し、上位株主への保有集中度が高まった。 (https://komori.app/company/9365/filing/2025-fy)