# 新業務システムの開発｜トレーディア（9365）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9365/threads/46190e007fde
企業ページ: https://komori.app/company/9365

## 経過

- FY2016 初出 「当連結会計年度における設備投資総額は、110百万円で、主に新業務システムの開発及び複合機のリース取得であります。」 — 当期の設備投資110百万円の主な内容として、新業務システムの開発を記載している。 (https://komori.app/company/9365/filing/2015-fy)
- FY2017 削除 「当連結会計年度における設備投資総額は、24百万円で、主に倉庫内作業用運搬具（フォークリフト等）の取得であります。」 — 前年度に主な設備投資として記載された新業務システムの開発は、当年度の設備投資内容では明示されず、主な投資対象はフォークリフト等となっている。 (https://komori.app/company/9365/filing/2016-fy)
- FY2019 再定義 「当連結会計年度における設備投資総額は、203百万円で、主に倉庫の修繕工事及びパソコンのリース取得であります。」 — 前年度まで主な投資として記載された新業務システムの開発から、倉庫修繕工事とパソコンのリース取得へ投資内容が変化している。 (https://komori.app/company/9365/filing/2018-fy)
- FY2020 再定義 「当連結会計年度における設備投資総額は、111百万円で、主に社屋・倉庫の照明LED化工事及びサーバーのリース取得であります。」 — 設備投資の主な内容が、前年度の倉庫修繕・パソコンのリース取得から、社屋・倉庫のLED化とサーバーのリース取得へ変化している。 (https://komori.app/company/9365/filing/2019-fy)
- FY2021 再定義 「当連結会計年度における設備投資総額は、45百万円で、主に倉庫の防水工事及び倉庫の照明LED化工事であります。」 — 設備投資の主な内容が、前年度の社屋・倉庫の照明LED化とサーバーのリース取得から、倉庫の防水工事と照明LED化工事へ変化している。 (https://komori.app/company/9365/filing/2020-fy)
- FY2022 再定義 「当連結会計年度における設備投資総額は、116百万円で、主に倉庫の空調設備の更新であります。」 — 設備投資の主な内容が、前年度の倉庫防水工事・照明LED化から、倉庫の空調設備更新へ変化し、投資額も116百万円となっている。 (https://komori.app/company/9365/filing/2021-fy)
- FY2023 再定義 「当連結会計年度における設備投資総額は、103百万円で、主にソフトウェアであります。」 — 前年度の倉庫空調設備更新から、当年度はソフトウェアを中心とする103百万円の設備投資へ内容が変化している。 (https://komori.app/company/9365/filing/2022-fy)
- FY2025-H1 再定義 「当中間連結会計期間における投資活動による資金は、２億59百万円余の支出（前年同期は１億57百万円余獲得）となっております。これは、主に有形固定資産の取得による支出２億58百万円余によるものであります。」 — 設備投資の内容がソフトウェア中心の開示から、有形固定資産の取得を中心とする投資活動へ整理されている。 (https://komori.app/company/9365/filing/2024-h1)
- FY2025 引き上げ 「今後、企業間における電子取引が活発化するなか、子会社を活用し当社グループ内のＩＴ環境を整備することにより業務の効率化を推進し、また、デジタルフォワーディング事業者としての地位の確立を目指し、積極的なシステム活用により仕事の付加価値を高め、」 — 従来の新業務システム開発から、子会社を活用したIT環境整備、デジタルフォワーディング事業者としての地位確立、システムによる付加価値向上へ、デジタル施策の範囲を拡大している。 (https://komori.app/company/9365/filing/2024-fy)
- 2026-05-13 引き上げ 「また、港湾関連情報ネットワークとの連携や子会社を活用したDXによる合理化を進めると共に、成長のための人的資本経営を推進し、顧客からのより一層の信頼を得る海貨系国際物流事業者として、企業価値の向上を目指してまいります。」 — デジタル施策を港湾関連情報ネットワークとの連携と子会社を活用したDXによる合理化へ具体化している。 (https://komori.app/company/9365/disclosure/20260512527288)
- 2026-06-02 引き上げ 「また、港湾関連情報ネットワークとの連携や子会社を活用したDXによる合理化を進めると共に、成長のための人的資本経営を推進し、顧客からのより一層の信頼を得る海貨系国際物流事業者として、企業価値の向上を目指してまいります。」 — 港湾情報ネットワーク、子会社を活用したDX、人的資本経営を、企業価値向上に向けた施策として並列的に示している。 (https://komori.app/company/9365/disclosure/20260601556804)