# 収益認識に関する会計基準の平成34年3月期適用予定｜上組（9364）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「「収益認識に関する会計基準」の適用予定日
平成34年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する新会計基準について、平成34年3月期の期首から適用予定であり、財務諸表への影響額は現時点で評価中と記載している。 (https://komori.app/company/9364/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「2022年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定とし、影響額は現時点で評価中としている。 (https://komori.app/company/9364/filing/2018-fy)
- FY2021 再掲 「2022年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定を継続して記載している。影響額は評価中である。 (https://komori.app/company/9364/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 2022年3月期首から適用予定としていた収益認識会計基準を当第1四半期から適用した。一部取引では顧客から受け取る対価の総額ではなく、仕入先への支払額を控除した純額で収益を認識している。 (https://komori.app/company/9364/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用した方針を継続して記載している。比較情報は遡及適用後の数値として表示されている。 (https://komori.app/company/9364/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用した方針を継続して記載している。 (https://komori.app/company/9364/filing/2021-q3)
- FY2022 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 2022年3月期首から収益認識会計基準等を適用した方針を通期でも記載している。 (https://komori.app/company/9364/filing/2021-fy)