# コーチ・エィ（9339） 2026年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9339/disclosure/20260508519747
種別: 決算
開示日: 2026-05-08
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/9339

## 何が変わったか

第1四半期は売上高が前年同期比1.6％減となった一方、コスト削減や前年の損失要因の縮小により、営業・経常・最終損益はいずれも黒字化しました。通期業績予想と年間配当予想は据え置かれています。

## 会社が挙げた理由

大型案件の売上計上は下半期以降となった一方、ICT・トランジションコーチング・AIコーチングなどの短期間で売上化するサービスは伸長しました。前期に採用を抑えたことによる人件費減少、業務効率化による人件費・派遣料減少、円安による為替差益、前年に発生した事業構造改善費用等の減少が利益改善要因として挙げられています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":798,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.6}
- 営業利益: {"value":19,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":25,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":6,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 2.72円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":72.1,"前期末":71.1}
- 総資産: {"value":4342,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3132,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3500,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.1},"営業利益":{"value":200,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.6},"経常利益":{"value":202,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.1},"純利益":{"value":125,"unit":"百万円","yoy_pct":27}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"無","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":20,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":23611,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"なし","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":300,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"なし","除外":"なし","社名":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 2026年4月20日開催の取締役会で、譲渡制限付株式報酬として普通株式20,930株を発行することを決議。払込期日は2026年5月19日、発行総額は25,995,060円。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"該当なし"}
- 期末発行済株式数: 2366722
- 期末自己株式数: 3376
- 業績の増減要因: 大型案件の売上計上時期が下半期以降となったこと、短期間で売上化する新サービスの伸長、人件費・派遣料の減少、円安による為替差益、前年の事業構造改善費用等の減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「「2026年12月期第１四半期」売上高798百万円、「通期」売上高3,500百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期の売上高は798百万円、営業利益は19百万円。通期予想は売上高3,500百万円、営業利益200百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比1.6％減」、営業利益は「前年同期は11,654千円の営業損失」、親会社株主に帰属する四半期純利益は「前年同期は32,693千円の親会社株主に帰属する四半期純損失」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は811,758千円から798,466千円、営業利益又は営業損失は△11,654千円から19,378千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益19,378千円、経常利益25,915千円、親会社株主に帰属する四半期純利益6,419千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「200百万円、△5.6％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年12月期の年間配当金「20.00円」、2026年12月期予想「20.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益は生じませんでした。特別損失は300千円」「内容は、ソフトウエアの固定資産除却損300千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループの事業セグメントは、コーチング事業のみの単一セグメント」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期の売上高798,466千円・営業利益19,378千円、前年同期の売上高811,758千円・営業損失11,654千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2026年12月期第１四半期72.1％」「2025年12月期71.1％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「新規採用を抑えたことに伴う人件費の減少」「業務効率化の推進等に伴う人件費や派遣料の減少」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「売上原価459,491千円（前年同期比7.0％減）、販売費及び一般管理費319,597千円（同3.0％減）と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「営業戦略の見直し」「大型プロジェクトの提案活動に注力」「業務効率化の推進」などの記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は798,466千円」「営業利益は19,378千円」と記載する一方、「実際の業績等は様々な要因により異なる可能性があります」としています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2026年１月１日～2026年３月31日」、第1四半期実績および通期予想の金額・増減率が記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の①〜④がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2026年４月20日開催の取締役会において…新株式の発行を行うことについて決議いたしました」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）