# トリドリ（9337） 2025年12月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9337/disclosure/20250813540684
種別: 決算
開示日: 2025-08-13
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/9337

## 何が変わったか

2025年12月期中間期は、売上高が前年同期比27.8％増、営業利益が179.8％増となり、増収・大幅増益となった。通期業績予想と年間配当予想は従来から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

インターネット広告市場の成長、動画広告・リテールメディア広告の伸長、SNSを活用したインフルエンサーマーケティングの拡大などを挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年6月30日
- 売上高: {"value":2534,"unit":"百万円","yoy_pct":27.8}
- 営業利益: {"value":331,"unit":"百万円","yoy_pct":179.8}
- 経常利益: {"value":338,"unit":"百万円","yoy_pct":199.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":245,"unit":"百万円","yoy_pct":133.1}
- １株当たり当期純利益: 74.94円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":27.6,"前期末":29.3}
- 総資産: {"value":6044,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1755,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5600,"unit":"百万円","yoy_pct":31},"営業利益":{"value":750,"unit":"百万円","yoy_pct":65},"経常利益":{"value":700,"unit":"百万円","yoy_pct":59.9},"純利益":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":54.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 2025年7月1日、AI技術を組み込んだ新たなプロダクトの開発・運営に特化した子会社、株式会社Voosterを設立。資本金は10,000千円、出資比率は株式会社トリドリ100％。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":3282260,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":24,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: インターネット広告市場の成長、動画広告およびリテールメディア広告の伸長、SNSを活用したインフルエンサーマーケティングの拡大。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高は「2,534百万円」、通期予想は「5,600百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「中間期の営業利益は「331百万円」、通期予想は「750百万円」。売上高は中間期「2,534百万円」、通期予想「5,600百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は2,534,034千円（同＋27.8％）」「営業利益は331,300千円（同＋179.8％）」「経常利益は338,002千円（同＋199.8％）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期1,983百万円から当中間期2,534百万円、営業利益は118百万円から331百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「331百万円」、経常利益「338百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「245百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「750百万円」「65.0％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の合計は「0.00」、2025年12月期予想の合計も「0.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は営業利益、営業外収益・費用、経常利益、税金等調整前中間純利益の順で記載され、特別利益・特別損失の項目はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはインフルエンス・プラットフォーム事業の単一セグメントである」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当中間期の売上高・営業利益は「2,534,034千円」「331,300千円」、前年同期は「1,983,000千円」「118,422千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2025年12月期中間期「27.6％」、2024年12月期「29.3％」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「動画広告およびリテールメディア広告の分野で堅調な伸びが確認」「SNSを活用したインフルエンサーマーケティングも拡大」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績については売上高・利益の前年同期比が示されている一方、増減要因別の金額・数量分解は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「インターネット広告市場は、引き続き堅調な成長を遂げております」「動画広告およびリテールメディア広告の分野で堅調な伸び」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「その結果、…となりました」および「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年１月１日～2025年６月30日」、売上高は「2,534百万円」、営業利益は「331百万円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「円安基調の長期化に伴う輸入コストの上昇」「世界的な物流費の再上昇や一部原材料の供給制約」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2025年７月１日に株式会社Voosterを設立いたしました」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当中間連結会計期間の取扱高は4,325,635千円（前年同期比＋10.0％）」。」）